最終更新日:2016.12.05

2016年 注文住宅動向・トレンド調査

株式会社リクルート住まいカンパニー(本社:東京都中央区 代表取締役社長:野口孝広)は、注文住宅の建 築者・検討者を対象に調査を実施しました。2016年の調査結果の一部を抜粋してご報告申し上げます。

家づくりの建築費用 < 建築者(全国)/ 建築者(首都圏)>

建築者(全国)の建築費用は平均2,820万円。対前年で123万円 減少。3,000万円以上の割合は、前年と比べ4.0ポイント減少。

建築者(首都圏)の建築費用は平均3,181万円。対前年で28万円 上昇。一方、3,000万円以上の割合は6.4ポイント減少。

※いずれも土地代は除く

家づくりの頭金・親からの贈与額 < 建築者(全国)>

建築者(全国)の頭金は、平均871万円と対前年で96万円減少。

建築者(全国)の親からの贈与額は、平均313万円と対前年で7万 円減少。

家づくりを考えたきっかけ < 検討者(全国・新規建築)>

検討者(全国・新規建築※)の家づくりを考えたきっかけは、 1位が「いつかは一戸建てに住みたいと思っていた」(26.3%)で、 前年比で3.0ポイント上昇。

「金利の動向を見て」(12.3%)が、前年比で5.4ポイント上昇。

※新規建築については、P6の選択肢を参照

続きをご覧になりたい方は、以下より本編をダウンロードください
本編では、以下のトピックスについて説明しています

スマートハウス・ZEH(ネット・ゼロ・エネルギーハウス)について

  • 消費税の増税と住宅建築について 建築した注文住宅に一生住み続ける予定について
  • 検討者(全国)でスマートハウスの認知は84.2%、ZEHの認知は54.3%。
  • スマートハウスに住んでみての満足度は85.8%、ZEHの満足度は83.8%。
  • スマートハウスまたはZEHの導入に満足し経済的なメリットを感じた人でみると、光 熱費が下がった金額の平均は月額7,237円。※平均額は0円の人を除いた額
  • 検討者(全国)における2020年の省エネ基準適合住宅の義務化の名称認知率は 68.3%、内容認知率は30.9%。

消費税の増税と住宅建築について

  • 検討者(全国)のうち66.9%が、消費税が上がる前に建築を間に合わせたい、と回答。 「間に合わせたい」計が年々増加し、2014年と比べ2016年は12.5ポイント上昇。
  • 消費税が上がる前に建築したい理由は、1位が「消費税増税の負担を少しでも軽減し たいから」(80.8%)で、2位以下を圧倒。

建築した注文住宅に一生住み続ける予定について

  • 検討者(全国)のうち26.1%が、注文住宅に一生住むことに対し「いいえ」もしくは 「わからない」と回答。更にその内22.0%は、将来的に親族以外へ売却や貸し出す意 向がある。
  • 将来的に売却や貸し出しを考える上で注文住宅建築時の重視ポイントは、1位「立地が よいこと」(56.7%)、2位「使いやすい間取りであること」 (29.9%)。

contact us

講演依頼・メディア掲載等のご相談は以下のフォームからお問い合わせください。

報道関係・マスメディアの方 それ以外の企業・一般の方
イラスト

データご利用の注意

SUUMO リサーチセンターにて発表している調査物を引用される際は出典元の明記をお願いいたします。
記載例:調査名/(株)リクルート調べ
(可能であれば、サイトURL (https://suumo-research.com/)や、調査報告書のURLも追記してください)

「IPD/リクルート日本住宅指数(RRPI)」に関しましてはレポートページを必ずご参照ください。
各調査物の著作権は株式会社リクルートにあります。許可なく無断での複製・転載・改訂を禁じます。また、お手数ではございますがご利用いただいた際にはその紙面、画面についてご連絡ください。

研究、調査、協業についての
お問い合わせはこちらから

お問い合わせ プライバシーポリシー