最終更新日:2014.11.25

2014年 注文住宅動向・トレンド調査

株式会社リクルート住まいカンパニー(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:野口孝広)は、注文住宅の 建築者・検討者を対象に調査を実施しました。2014年の調査結果の一部を抜粋してご報告申し上げます。

家づくりの建築費用 < 建築者(全国)/建築者(首都圏)>

建築者(全国)の建築費用は平均2,804万円。対前年で127万円上 昇し、3,000万円以上の割合は5.1ポイント上昇。

建築者(首都圏)の建築費用は平均3,098万円。こちらも対前年で 151万円上昇し、3,000万円以上の割合は8.6ポイント上昇。 (いずれも土地代は除く)

家づくりの建築費用 < 建築者(全国)/建築者(首都圏)>

家づくりの頭金・親からの贈与額 < 建築者(全国)>

建築者(全国)の頭金は平均932万円と対前年で76万円上昇。 ※平均額は0円を含んだ額

家づくりの頭金・親からの贈与額 < 建築者(全国)>

続きをご覧になりたい方は、以下より本編をダウンロードください
本編では、以下のトピックスについて説明しています

消費増税前後でのカスタマー属性の変化について

  • 建築者(全国)のうち、増税前契約者の建築費用は平均2,843万円。増税後契約者に比 べ、248万円高かった。
  • 建築者(全国)のうち、建て替え比率でみると増税前契約者の建て替えは22.1%。増税後契約者の18.3%に比べ、増税前契約者では建て替え比率が3.8ポイント高かった。

多世帯住宅の動向トレンドについて

  • 検討者(全国)における多世帯住宅の検討割合は23.4%。多世帯住宅の検討理由は 「親の老後のことを考えたから」が最多。
  • 建築者(全国・多世帯住宅)のうち、「住居費や生活費が削減できた」子世帯は 38.6%。「削減できた」と答えた子世帯のうち、一番高い削減金額の項目は住居費で平 均で29,000円。 ※平均額は0円を含んだ額  ※一住居あたりに二世帯以上の複数世帯で住んでいる住宅

ZEHについて

  • 検討者(全国)におけるZEHの認知率は49.1%
  • 検討者(全国)におけるZEH認知者のうち、導入を「決めた+検討している計」は 49.0%。

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「IPD/リクルート日本住宅指数(RRPI)」に関しましてはレポートページを必ずご参照ください。
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