お知らせ

研究・調査の目的や課題等

SUUMOでは2000年初頭から、新築分譲一戸建て購入者を対象に、通年でアンケートを行っています。
購入者の住まいに対する意識や行動を理解することで、住まい作りに関わる事業者の方々に参考にしていただいたり、SUUMOの事業運営に生かすことを目的としています。

研究・調査の注目[green]TOPIC1[/green]

購入検討をした際に「耐震・耐久・断熱などの性能」を重視した人が、2023年と比べて8ポイント増加しました。
2024年4月以降、新築建築物の販売広告等において、省エネ性能ラベルが表示されるようになりました。こうした変化が住まいの性能に対する関心を高め、購入検討時の重視項目にも変化が現れたのではないかと思います

研究・調査の注目[green]TOPIC2[/green]

新築分譲一戸建て購入者の32％が、「中古一戸建て」も並行検討しています。次に多いのは「新築マンション」（20％）です。
首都圏の購入者と比べると、「戸建住宅のみ検討」（東海圏は73％、首都圏は64％）や、「新築住宅のみ検討」（東海圏は62％、首都圏は53％）の割合が高いのが、東海圏購入者の特徴です。

研究・調査の目的や課題等

SUUMOでは2000年初頭から、新築分譲マンション購入者を対象に、通年でアンケートを行っています。
購入者の住まいに対する意識や行動を理解することで、住まい作りに関わる事業者の方々に参考にしていただいたり、SUUMOの事業運営に生かすことを目的としています。

研究・調査の注目[green]TOPIC1[/green]

住まいの購入を思い立った理由として、一番多いのは「子どもや家族のため、家を持ちたいと思ったから」です。二番目に多いのは「資産を持ちたい、資産として有利だと思ったから」です。
資産として有利という理由を挙げる人は、2003年は10％でしたが、2024年は32％となり、これまでで最も多くなりました。

研究・調査の注目[green]TOPIC2[/green]

新築マンション購入者の半数近くが、「中古マンション」も並行検討しています。「中古マンション」を並行検討する人は、徐々に増えてきた様子が見られます。
しかしながら、首都圏の購入者と比べると、「中古マンション」を並行検討する割合は低く（東海圏は46％、首都圏は51％）、反対に、「新築住宅のみ検討」の割合が高くなっています（東海圏は53％、首都圏は47％）。

株式会社リクルート（本社：東京都千代田区　代表取締役社長：北村 吉弘）の住まい領域の調査研究機関である『SUUMOリサーチセンター』では、全ての人の自分らしい人生を応援するため「住まいの価値」を提言・実証する研究を進めております。このたび、新築分譲一戸建て市場の実態をつかむために、東海圏の新築分譲一戸建て契約者を対象とした調査を実施し、2022年に契約された方の動向を取りまとめました。時系列比較をしながら、概要をご報告致します。

～名古屋市居住者が郊外（名古屋市以外）に購入した割合は25％と2021年より増加
購入物件所在地は2021年より「名古屋」が6ポイント減少し「その他のエリア」で6ポイント上昇～

1. 購入者のプロフィール変化

■世帯主の年齢は30代が半数弱、40代が2割強を占め、40歳以上の増加傾向が続く
■夫婦のみ世帯は2021年より減少し23％に
■共働き世帯の割合は60％で2021年とほぼ同じ
■平均世帯総年収は651万円で、2021年より29万円の低下

2. 購入物件の変化

■購入割合は名古屋市が20％、名古屋市以外が80％で、名古屋市が2021年より6ポイント減少
■名古屋市居住者が郊外（名古屋市以外）に購入した割合は25％で2年連続の増加
■平均購入価格は2021年より330万円低下して3336万円に
■名古屋市の平均購入価格は4269万円で引き続き4000万円超を維持
■最寄り駅から「バス・車利用」「徒歩21分以上」の割合が増加、徒歩物件の平均時間は13.4分に
■平均建物面積は2021年より引き続き縮小して105.7㎡に
■平均土地面積は160.4㎡と2021年より7.1㎡増加

3. 自己資金、ローン借入状況の変化

■平均自己資金は380万円で2021年より112万円低下
■平均ローン借入額は3335万円で2018年以降で最も低い

4. 購入者の意識変化

■購入理由として「老後の安心のため、住まいを持ちたいと思ったから」「親の関係で住み替えの必要に迫られたから」などが2021年より増加
■物件検討時に「価格」を重視した割合は2年連続で増加
■中古一戸建て住宅との並行検討割合が調査開始以降最も高くなる

株式会社リクルート（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：北村 吉弘）の住まい領域の調査研究機関である『SUUMOリサーチセンター』では、新築分譲マンション市場の実態をつかむために、東海圏の新築分譲マンション契約者を対象とした調査を2004年より実施しております（2009～2016年は調査中断）。このたび、2022年に契約された方の動向を取りまとめました。時系列比較をしながら、概要をご報告致します。

株式会社リクルート（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：北村 吉弘）の住まい領域の調査研究機関である『SUUMOリサーチセンター』では、新築分譲マンション市場の実態をつかむために、東海圏の新築分譲マンション契約者を対象とした調査を2004年より実施しております（2009～2016年は調査中断）。このたび、2022年に契約された方の動向を取りまとめました。時系列比較をしながら、概要をご報告致します。

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本編では、以下のトピックスについて説明しています

株式会社リクルート (本社：東京都千代田区　代表取締役社長：北村吉弘）の住まい領域の調査研究機関であるSUUMOリサーチセンターでは、新築分譲マンション市場の実態をつかむために、東海圏の新築分譲マンション契約者を対象とした調査を2004年より実施しております（09～16年は調査中断）。この度、2021年に契約された方の動向を取りまとめました。時系列比較をしながら、概要をご報告いたします。

～平均購入価格は4,333万円で、2003年以来、過去最高に　平均専有面積は72.3㎡で、2003年以来、過去最低に～

1. 2020年よりシングル世帯がやや増加し23％に　2003年以降最も高くなった

• 世帯主の平均年齢は40.0歳で、2020年より上昇

2. 既婚世帯の共働き比率は67％、2018年以降ほぼ同じ

3. 平均世帯総年収は832万円　2020年より17万円低下

• 総年収1,000万円以上の既婚共働き世帯が、全体の11％。

4. 名古屋市（中区、東区以外）の購入割合が64％、2020年より増加

• 名古屋市（中区、東区以外）の居住者の86％が、同エリアで購入。対して、愛知県（尾張エリア）の居住者では同エリアでの購入は34％にとどまる。

5. 平均購入価格は4,333万円で、2003年以降で最も高く、平均専有面積は72.3㎡で、2003年以降で最も小さい

6. 自己資金比率は平均22.6％　2020年より上昇

• ローン借入総額は平均3,948万円、2005年以降で最も高い。
• 世帯主と配偶者のペアローンが、全体で13％、既婚・共働き世帯では25％。

7. ｢老後の安心のため、住まいを持ちたい｣という購入理由が、2003年以降で最も多い

• 各方面へのアクセスの良さ・静けさ・高齢者に快適を求めた割合が、2020年よりやや増加
• 物件を検討するうえで、「地縁のあるエリア」を重視した割合が、2020年より増加

8. 集合住宅のみ検討が73％　2003年以降で最も高い

9. 購入を思い立ってから契約までの期間は平均8.2ヶ月　首都圏、関西圏より約1ヶ月短い

調査概要

• 調査目的
  東海圏新築分譲マンション契約者の購入物件・購入行動・購入意識など購入動向を把握する
• 調査対象
  2021年1月～2021年12月の東海圏(愛知県・岐阜県・三重県)新築分譲マンション購入契約者
  ※2021年1月～2021年12月の契約者の確認方法…回答票に契約書等（契約日・物件所在地が確認できる書類）コピーの添付を依頼（調査協力依頼①③の方のみ）
• 調査方法
  協力依頼  
  ①東海圏各種メディアを通して調査対象者へ協力依頼
  ↳電車内広告／SUUMO新築マンション／SUUMO（Web）／スーモカウンター／インターネット広告
  ②マンション分譲会社での契約会などを通して調査対象者へ協力依頼
  ③調査対象の入居済み新築マンションに、協力依頼書と調査票を投函
  調査方法
  ①はWeb調査　②③はWeb調査と郵送調査の併用
• 集計対象期間
  2021年1月～2021年12月
• 集計数
  計674件
  東海圏での調査は2004年から始まったが、調査中断などの理由でサンプルが少ない年がある。そのため、集計対象年度は2003年～2008年、2017年～2021年とした。
  経年のデータについて…年によって調査方法や対象の物件種別は異なるが、各年とも新築マンション契約者のサンプルのみで集計している。また、基本的には調査開始以降全てのデータを掲載しているが、途中から調査するようになった設問もあるため、経年データの開始年は設問によって異なる。
  2003年～2006年は、全住宅購入契約者を対象とした調査（項目は全物件種共通）を一次調査、新築マンション契約者のみを対象とした調査を二次調査として実施。2007年からは一次・二次をまとめ、一括で実施。2009年4月からは調査対象を新築マンション契約者のみに限定して、調査を実施している。

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本編では、以下のトピックスについて説明しています

株式会社リクルート (本社：東京都千代田区 代表取締役社長：北村吉弘）の住まい領域の調査研究機関 であるSUUMOリサーチセンターでは、新築分譲マンション市場の実態をつかむために、東海圏の新築分譲 マンション契約者を対象とした調査を、2004年より実施しております（09～16年は調査中断）。この度、 2020年に契約された方の動向を取りまとめました。時系列比較をしながら、概要をご報告いたします。

子供あり世帯が31％で2003年以降最も少なく、シングル世帯は19％で2003年以降最も多い

契約世帯の世帯主年齢は、「30~34歳」が最も多く26%。2019年より7ポイント減少し、「20代」が6ポイント増加した。平均年齢は37.2歳で、2019年とほぼ同じ。

ライフステージ別にみると、夫婦のみ世帯の平均年齢は33.0歳、子供あり世帯は35.9歳である。

既婚世帯を共働き状況別にみると、共働きをしている方が平均年齢は低く、34.6歳である。

首都圏、関西圏と比べて、20代の割合が高くなっている。

既婚世帯の共働き比率は66％、2018年以降ほぼ同じ

契約世帯全体に占める共働き世帯の割合は52%。既婚世帯では66%で、2018年以降はほぼ同じである。

さらに詳しくみると、夫婦のみ世帯の共働き比率は78%、子供あり世帯は54%である。

平均世帯総年収は、2019年より92万円上昇し、849万円に

契約世帯の総年収は「600~800万円未満」が最も多く25%。以下、「800~1,000万円未満」(15%)、「400~600万円未満」(13%)と続く。平均は849万円で、2019年より92万円高くなった。

平均世帯総年収は、関西圏(856万円)とほぼ同じである

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本編では、以下のトピックスについて説明しています

• 名古屋市（中区、東区以外）の購入割合が56％、2019年より増加
• 平均購入価格は4,297万円で、2003年以降で最も高く、平均専有面積は72.6㎡で2003年以降で最も小さい
• 自己資金比率は平均16.0％、2003年以降で最も低い
• ｢資産を持ちたい、資産として有利｣という購入理由が、2003年以降で最も多い
• 中古マンション並行検討率48% 2003年以降で最も高い

株式会社リクルート住まいカンパニー(本社：東京都港区 代表取締役社長：淺野 健)は、このたび 「コロナ禍を受けた『住宅購入・建築検討者』調査」を行いました。この調査は、住宅の購入・建築を検討して いる人を対象に、検討する物件の種別、検討に当たって重視する条件などを把握することを目的とした調査です。 調査結果の一部を抜粋してご報告申し上げます。

コロナ拡大の住まい探しへの影響 (各地域)

首都圏・関西・東海に共通して、5月調査時と比較し「抑制された」人は減少  

首都圏では、「促進された」人が33%と5月時調査と比較し11ポイント増加

コロナ拡大の住まい探しへの影響 (首都圏)

首都圏では、コロナの拡大によって「検討を休止した、いったん様子見にした」 の回答は8ポイント、「検討を中止した」は5ポイント、前回調査より減少

「住まいを探し始めるきっかけになった」と回答した人は21%と6ポイント増加

5月調査時には「抑制」比率が多かった新築マンション検討層、年収1000万円以
 上世帯層の「抑制」比率が下がり、「促進」比率が大きく増加

住み替えの検討のきっかけ

首都圏では住み替えの検討のきっかけとして「在宅勤務になった/増えた」を 挙げる人が17%と最も多く、前回5月調査時から9ポイント増加

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本編では、以下のトピックスについて説明しています

• 7~8月末の住宅購入検討者におけるテレワークの実施率は、緊急事態宣言中に 比較し全国的に減少している
• コロナの拡大前後での住宅に求める条件の変化としては、 「仕事専用スペースがほ しくなった」が28％ と、前回に引き続き一番多い。2位「通信環境」、3位「換気性 能」4位「日当たり」5位「省エネ性能」と住まいの快適性、性能を求める項目が上 位に
• 首都圏では、5月調査で大幅に伸びた「広さ重視派」が引き続き伸びている
• 首都圏では、5月調査にて「一戸建て派」が大幅に伸びたが、今回はわずかながら減 少となり、「マンション派」が微増し、マンション志向が戻ってきた状況
• コロナ禍前の昨年12月調査に比較し、「勤務先から徒歩・自転車で15分以内」の住居を検討している割合は全国的に減少している

株式会社リクルート住まいカンパニー（本社：東京都千代田区、代表取締役　葛原孝司）は、住宅購入検討者を対象に調査を実施いたしました。2012年の調査結果より、リノベーションに関する結果を一部抜粋してご報告申し上げます。

「リノベーション」認知度について

「リノベーション」という言葉自体は、89.7%が認知。内容理解までできている人は、51.8%。2007年と比較すると、認知している人は69.8%から89.7%と、19.9ポイントアップ。内容理解までできている人は36.2%から51.8%と、15.6ポイントアップした。

「リノベーションに関心がある」人は31.5%。2007年と比較すると12.7ポイントアップであった。

「中古住宅＋リノベーション」の魅力度

「リノベーションは魅力的※1」と回答した人は70.8%。「魅力的だとは思わない※2」と回答した人は11.9%であった。

※1 回答のうち「たいへん魅力的だと思う」「まあ魅力的だと思う」の合算

※2 回答のうち「まったく魅力的だと思わない」「あまり魅力的だと思わない」の合算

「中古住宅＋リノベーション」のメリット

「中古住宅＋リノベーション」のメリットについては、1位「規格化・パターン 化された新築分譲住宅と違って、自由設計で住空間に自分らしさを表現できる」 72.9%、2位「中古住宅を買うので、事前に日当たりや周辺環境や近隣住民につい て確認することができる」72.0%、3位「ほとんどの場合、新築住宅を購入するよ りもローコストに仕上げられる」71.9%であった。

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本編では、以下のトピックスについて説明しています

• 「中古住宅＋リノベーション」のメリット （「魅力的計」年代別、エリア別）
• 「中古住宅＋リノベーション」の検討意向