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調査データ・研究実績

2014年首都圏新築マンション契約者動向調査

リリース日 :
2015
3
17

株式会社リクルート住まいカンパニー(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:野口孝広)では、新築分 譲マンション市場の実態をつかむために、首都圏の新築分譲マンション契約者を対象とした調査を行ってお ります。この度、2014年に契約された方の動向を取りまとめました。時系列比較をしながら、概要をご報告いたします。

平均年齢はほぼ横ばい、子供あり世帯の購入が徐々に増加

契約世帯の世帯主年齢は「30~34歳」が最も多く30%、以下「35~39歳」(25%)、「40代」(22%)と続く。平均 年齢は37.8歳で、2013年からはほぼ横ばいとなった。

契約者のライフステージでは「子供あり世帯計」が46%を占め、「夫婦のみ世帯」は35%、「シングル世帯計」 は10%となっている。「子供あり世帯計」の割合は2009~2010年にかけて減少したが、2011年から再び徐 々に増加する傾向がみられる。

首都圏新築マンション契約者の契約時世帯主年齢

東京23区の購入割合が減少し、4割を下回る

購入した物件の所在地では「東京23区」が最も多く38%を占めた。以下「神奈川県」25%、「埼玉県」15%、 「千葉県」13%、「東京都下」10%と続く。

「東京23区」の割合は2008年以降増加傾向にあったが、今回は2013年から4ポイント減少し、4割を下回っ た。

ライフステージ別にみると、シングル世帯では「東京23区」の割合が全体に比べ高く、シングル男性世帯で 49%、シングル女性世帯では51%を占める。

首都圏新築マンション契約者の購入物件所在地

平均購入価格は4,340万円で2001年の調査開始以来最高額

購入価格は「3,500~4,000万円未満」が19%で最も多く、「4,000~4,500万円未満」が17%、「3,000~ 3,500万円未満」が16%で続く。平均購入価格は4,340万円。2013年から172万円上昇し、2001年の調査開 始以来最高額となった。

購入物件所在地別に平均購入価格の推移をみると、すべての地域で2013年から上昇し、調査開始以来の最 高額となった。特に神奈川県は上昇幅が大きい(416万円)。

首都圏新築マンション契約者の購入価格


続きをご覧になりたい方は、以下より本編をダウンロードください
本編では、以下のトピックスについて説明しています

  • 昨年より自己資金が減少し、ローン借入総額は3,539万円に増加
  • 70㎡台前半、3LDKの割合が年々増加
  • 購入理由では「子供や家族のため」が更に増加、「買い時」感は減少
  • 「価格」「最寄り駅からの時間」「住戸の広さ」が物件選びの重視 上位3項目
  • 中古マンションとの並行検討者は引き続き増加傾向 
データご利用の際の注意点

出典元を明記していただければ、基本的にご利用いただけます。
出典元の記入方法は、以下の通り記載ください。

「調査名/(株)リクルート調べ」
(可能であれば、サイトURL (https://suumo-research.com/)も追記ください)

また、データご使用の際は、事前に①ご使用になりたい調査データ名、②使用用途を以下よりお知らせください。

あとがき

「2014年首都圏新築マンション契約者動向調査」を担当したリサーチャー

小出 佳世
担当分野:新築マンション,契約者動向調査,マンションブランド調査

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「調査名/(株)リクルート調べ」
(可能であれば、サイトURL (https://suumo-research.com/)も追記ください)

「IPD/リクルート日本住宅指数(RRPI)」に関しましてはレポートページを必ずご参照下さい。