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調査データ・研究実績

2015年首都圏新築マンション契約者動向調査

リリース日 :
2016
3
22

株式会社リクルート住まいカンパニー(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:野口孝広)では、新築分 譲マンション市場の実態をつかむために、首都圏の新築分譲マンション契約者を対象とした調査を行ってお ります。この度、2015年に契約された方の動向を取りまとめました。時系列比較をしながら、概要をご報告いたします。

東京23区の購入割合が増加、全体の約半数に  

購入した物件の所在地では「東京23区」が最も多く48%を占めた。以下「神奈川県」17%、 「東京都下」 「埼玉 県」がともに12%、「千葉県」11%と続く。

「東京23区」の割合は2014年から10ポイント増加し、2001年の調査開始以来の最高値となった。

ライフステージ別にみると、シングル世帯では「東京23区」の割合が全体に比べ高く、シングル男性世帯で 63%と6割を超え、シングル女性世帯でも55%を占める。

首都圏新築マンション契約者の購入物件所在地

平均購入価格は4,975万円で2001年の調査開始以来最高額

購入価格は「6,000万円以上」が21%、「5,000~6,000万円未満」が20%で、5,000万円以上で全体の4割強 を占める。平均購入価格は4,975万円。2014年から635万円上昇し、2001年の調査開始以来最高額となっ た。

購入物件所在地別に平均購入価格の推移をみると、すべての地域で2014年から上昇し、調査開始以来の最 高額となった。特に東京23区で上昇幅が大きい(679万円)。

首都圏新築マンション契約者の購入価格

総階数20階以上の購入割合は1割強で、2014年とほぼ同じ

購入物件の総階数では「10~19階」が最も多く44%、ついで「6~9階」の34%。総階数20階以上の割合は12 %で、2014年からほぼ横ばい。

購入物件の総戸数では「50~100戸未満」「100~200戸未満」がともに21%となっている。総戸数300戸以上 の大規模物件の割合は27%で、2014年からほぼ横ばい。


首都圏新築マンション契約者の物件総階数


続きをご覧になりたい方は、以下より本編をダウンロードください
本編では、以下のトピックスについて説明しています

  • 世帯主平均年齢は39.0歳で、2014年から1.2歳上昇
  • 平均で自己資金は1,370万円、ローン借入総額は3,994万円に増加
  • 自己資金、ローン借入総額とも調査開始以来の最高額に。
  • 「金利が低く買い時」「資産として有利」が2014年よりやや増加  
  • 「価格」「最寄り駅からの時間」「住戸の広さ」が物件選びの重視 上位3項目
  • 中古マンションとの並行検討者は2014年とほぼ同じ46% 
データご利用の際の注意点

出典元を明記していただければ、基本的にご利用いただけます。
出典元の記入方法は、以下の通り記載ください。

「調査名/(株)リクルート調べ」
(可能であれば、サイトURL (https://suumo-research.com/)も追記ください)

また、データご使用の際は、事前に①ご使用になりたい調査データ名、②使用用途を以下よりお知らせください。

あとがき

「2015年首都圏新築マンション契約者動向調査」を担当したリサーチャー

小出 佳世
担当分野:新築マンション,契約者動向調査,マンションブランド調査

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SUUMOリサーチセンターは、全ての人の「自分らしい住まい」との出会いを応援するため、住まいと暮らしの調査研究を行っています。

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SUUMO リサーチセンターにて発表している調査物を引用される際は出典元の明記をお願いいたします。

「調査名/(株)リクルート調べ」
(可能であれば、サイトURL (https://suumo-research.com/)も追記ください)

「IPD/リクルート日本住宅指数(RRPI)」に関しましてはレポートページを必ずご参照下さい。