株式会社リクルート住まいカンパニー（本社：東京都港区 代表取締役社長：淺野 健）は、この度 「コロナ禍を受けたテレワークの実態調査」を行いました。この調査は、テレワーカー(リモートワーカー)の テレワーク(リモートワーク)の実態把握を目的とした調査です。調査結果の一部を抜粋してご報告申し上げます。
会社員/公務員1の47%がテレワークを実施しており、昨年11月調査時の17％に 比較し30ポイント増加
職種別では、「企画/マーケティング」「web/クリエイティブ系」「営業」 「エンジニア」等職場に行かずに実施可能な業務内容の多い職種での実施率が高く、 昨年11月調査時よりすべての職種で増加している
テレワーカー(仕事時間の10%以上をテレワークで実施している人)の71%は コロナの影響でテレワーク(リモートワーク)を開始
テレワーク実施者全体(仕事時間の内、テレワークで実施している割合が0％より 多い人)の83%が、3月頃(学校休校宣言後)以降にテレワークを開始
「オンオフの切り替えがしづらい」が35％と不満/不便を感じる項目として最も高い
家族構成別に見ると、6歳以下の子どもと同居する既婚者では、「子供をみつつ仕事可能な環境（部屋・スペース）がない」「一人で集中するスペースがない」をあげる割合がその他家族構成の方に比較し高い
続きをご覧になりたい方は、以下より本編をダウンロードください
本編では、以下のトピックスについて説明しています
出典元を明記していただければ、基本的にご利用いただけます。
出典元の記入方法は、以下の通り記載ください。
「調査名／(株)リクルート調べ」
（可能であれば、サイトURL （https://suumo-research.com/）も追記ください）
また、データご使用の際は、事前に①ご使用になりたい調査データ名、②使用用途を以下よりお知らせください。
SUUMOリサーチセンターは、全ての人の「自分らしい住まい」との出会いを応援するため、住まいと暮らしの調査研究を行っています。
SUUMOリサーチセンターは、SUUMOの調査研究機関として、住まいや暮らしについての調査、住まいの品質向上に向けた実証実験、テクノロジーの実態調査を行っています。業界に向けた提言や生活者に向けた発信によって、住まいの価値を高め、ひとりひとりにその価値が届くまでの伴走・支援をしています。リクルート住宅総研としての創立以来、約20年に渡って培ってきた住まいの検討者と不動産事業者に関する深い現場知見とSUUMOという国内最大級メディア運営に基づくデータに依拠した、実現できる未来を発信していきます。
転載に関する注意事項
各調査物の著作権は株式会社リクルートにあります。許可なく無断での複製・転載・改訂を禁じます。また、お手数ではございますがご利用頂いた際にはその紙面、画面についてご連絡ください。
SUUMO リサーチセンターにて発表している調査物を引用される際は出典元の明記をお願いいたします。
「調査名／(株)リクルート調べ」
（可能であれば、サイトURL （https://suumo-research.com/）も追記ください）
「IPD/リクルート日本住宅指数（RRPI）」に関しましてはレポートページを必ずご参照下さい。
