株式会社リクルート住まいカンパニー(本社:東京都港区 代表取締役社長:淺野 健)は、このたび 「コロナ禍を受けた『住宅購入・建築検討者』調査」を行いました。この調査は、住宅の購入・建築を 検討している人 を対象に、検討する物件の種別、検討に当たって重視する条件などを把握することを目 的とした調査です。調査結果の一部を抜粋してご報告申し上げます。
コロナの拡大によって、検討者の7%が「検討を中止した」、24%が「検討を休 止した、いったん様子見にした」と回答
一方で、「影響はない」回答者が34%と最も多く、 「住まい探しの後押しになった」人が16%、「きっかけになった」人も15%存在
また、8%の人が「検討している物件の種別が変わった」と回答
検討のきっかけとして「在宅勤務になった」を挙げる人が8%存在
「仕事専用スペースがほしくなった」25%が一番多く、他にも収納量や広いリビング など広さを求めるニーズが目立つ
2番目に多いのは「宅配/置き配ボックスを設置したくなった」24%で、通販対応への ニーズが強くでている
通風、遮音、日当たり、冷暖房効率など、住宅の快適性を求める条件も高くでており、 約7割の方は住まいに求める条件の変化が起きている
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「調査名/(株)リクルート調べ」
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SUUMOリサーチセンターは、全ての人の「自分らしい住まい」との出会いを応援するため、住まいと暮らしの調査研究を行っています。
SUUMOリサーチセンターは、SUUMOの調査研究機関として、住まいや暮らしについての調査、住まいの品質向上に向けた実証実験、テクノロジーの実態調査を行っています。業界に向けた提言や生活者に向けた発信によって、住まいの価値を高め、ひとりひとりにその価値が届くまでの伴走・支援をしています。リクルート住宅総研としての創立以来、約20年に渡って培ってきた住まいの検討者と不動産事業者に関する深い現場知見とSUUMOという国内最大級メディア運営に基づくデータに依拠した、実現できる未来を発信していきます。
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