お知らせ

研究・調査の目的や課題等

SUUMOでは2000年初頭から、新築分譲一戸建て購入者を対象に、通年でアンケートを行っています。
購入者の住まいに対する意識や行動を理解することで、住まい作りに関わる事業者の方々に参考にしていただいたり、SUUMOの事業運営に生かすことを目的としています。

研究・調査の注目[green]TOPIC1[/green]

購入検討をした際に「耐震・耐久・断熱などの性能」を重視した人が、2023年と比べて8ポイント増加しました。
2024年4月以降、新築建築物の販売広告等において、省エネ性能ラベルが表示されるようになりました。こうした変化が住まいの性能に対する関心を高め、購入検討時の重視項目にも変化が現れたのではないかと思います

研究・調査の注目[green]TOPIC2[/green]

新築分譲一戸建て購入者の32％が、「中古一戸建て」も並行検討しています。次に多いのは「新築マンション」（20％）です。
首都圏の購入者と比べると、「戸建住宅のみ検討」（東海圏は73％、首都圏は64％）や、「新築住宅のみ検討」（東海圏は62％、首都圏は53％）の割合が高いのが、東海圏購入者の特徴です。

研究・調査の目的や課題等

SUUMOでは2000年初頭から、新築分譲マンション購入者を対象に、通年でアンケートを行っています。
購入者の住まいに対する意識や行動を理解することで、住まい作りに関わる事業者の方々に参考にしていただいたり、SUUMOの事業運営に生かすことを目的としています。

研究・調査の注目[green]TOPIC1[/green]

住まいの購入を思い立った理由として、一番多いのは「子どもや家族のため、家を持ちたいと思ったから」です。二番目に多いのは「資産を持ちたい、資産として有利だと思ったから」です。
資産として有利という理由を挙げる人は、2003年は10％でしたが、2024年は32％となり、これまでで最も多くなりました。

研究・調査の注目[green]TOPIC2[/green]

新築マンション購入者の半数近くが、「中古マンション」も並行検討しています。「中古マンション」を並行検討する人は、徐々に増えてきた様子が見られます。
しかしながら、首都圏の購入者と比べると、「中古マンション」を並行検討する割合は低く（東海圏は46％、首都圏は51％）、反対に、「新築住宅のみ検討」の割合が高くなっています（東海圏は53％、首都圏は47％）。

株式会社リクルート（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：北村 吉弘）の住まい領域の調査研究機関である『SUUMOリサーチセンター』では、新築分譲マンション市場の実態をつかむために、東海圏の新築分譲マンション契約者を対象とした調査を2004年より実施しております（2009～2016年は調査中断）。このたび、2022年に契約された方の動向を取りまとめました。時系列比較をしながら、概要をご報告致します。

株式会社リクルート（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：北村 吉弘）の住まい領域の調査研究機関である『SUUMOリサーチセンター』では、新築分譲マンション市場の実態をつかむために、東海圏の新築分譲マンション契約者を対象とした調査を2004年より実施しております（2009～2016年は調査中断）。このたび、2022年に契約された方の動向を取りまとめました。時系列比較をしながら、概要をご報告致します。

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