お知らせ

[green]顧客に求められている一戸建て住宅[/green]とは？

数多くの顧客に情報を発信してきたSUUMOの知見を活かし、「顧客に求められる一戸建て住宅とは何か？」をテーマに、商品企画の調査・研究を開始しました。 その第一弾として、コストを抑えつつ機能性を追求した、高コストパフォーマンスのプロダクト『BASIC HOME』というコンセプトを提唱しました。

キッチン･ランドリースペース･収納のゾーンに注目して、
[green]購入検討者へ調査[/green]を実施

キッチン･ランドリースペース･収納のゾーンに注目し、購入検討者に対して、各コンセプトの魅力に関する意向調査を実施。
ダイニングキッチン中心の生活を意識した設計や、干す、畳む、しまうを考えた現代の洗濯スタイルを支えるランドリースペース、無駄な空間がないスペースパフォーマンス (スペパ) の高い収納のコンセプト等、購入検討者から高い評価を獲得。

株式会社リクルート（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：北村 吉弘）の住まい領域の調査研究機関であるSUUMOリサーチセンターは、すべての人の自分らしい人生を応援するため「住まいの価値」を提言・実証する研究を進めております。このたび、新築分譲マンション、新築一戸建て検討者を対象に、コロナ禍中の住宅に求めることの変化をテーマとして調査を行いました。2021年の調査結果の一部を抜粋してご報告申し上げます。

新築分譲マンション、新築一戸建てともに、「通信環境」「換気」「遮音性」「省エネ」などの基本性能・快適性に関する設備・仕様が今後定着していくと予想される。

• 「通風・換気性能に優れた住宅であること」「通信環境が充実していること」「遮音性に優れた住宅であること」「省エネ性（冷暖房効率）に優れた住宅であること」などの『基本性能・快適性』関連項目は、今回のコロナ禍でその必要度が増し、コロナ禍が収束した後も必要度の水準が高い（永続度が高い）項目である。
• 「窓を開けずに換気ができるウイルス除菌システム」などの『除菌・非接触』関連項目の多くは、今回のコロナ禍でその必要度が増したが、コロナ禍が収束した後の必要度の水準は平均以下の比率にとどまっている。（永続度は相対的に低い）

ZEH（Net Zero Energy House）の認知率（「名称認知・計」）は4割程度 。

• ZEHの「内容認知・計」（「言葉も内容も知っていて、関心がある」+「言葉も内容も知っているが、関心はない」）は2割強。

ワークスペースより収納の「多少費用が上がっても欲しい」の比率が高い（新築分譲マンション）

• 提示したワークスペースの各プランについて「多少費用が上がっても欲しい」という比率はすべて5%前後にとどまるのに対して、収納では「多少費用が上がっても欲しい」の比率が1割を超えるプランが2つあり、ワークスペースよりも収納への要望が高いことがわかる。

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本編では、以下のトピックスについて説明しています