お知らせ

株式会社リクルート（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：北村 吉弘）では、首都圏（東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県・茨城県）に居住している人を対象に実施したWEBアンケート形式による「SUUMO住みたい街ランキング2024　首都圏版」を集計しましたので、概要をご報告いたします。 （※は複数の駅の得点を合算しています。詳しくはP3～4を参照ください）

「横浜」が大幅得点UPで７年連続１位
「大宮」は過去最高の2位と、初めてTOP2を東京都以外が占める
東京都では「秋葉原」「北千住」が大きく得点を伸ばす
得点ジャンプアップ5位「練馬」に注目

[首都圏]住みたい街（駅）ランキング

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株式会社リクルート（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：北村 吉弘）の住まい領域の調査研究機関である『SUUMOリサーチセンター』（センター長：池本 洋一）は、人々の自分らしい人生を応援するために「住まいの価値」を提言・実証する研究を進めております。このたび、2022年度（2022年4月～2023年3月）に賃貸住宅へ入居した方の動向調査を実施いたしました。首都圏における賃貸契約者の動向を分析し、主な結果をまとめましたのでご報告いたします。

住まいの設備では「ピッキング対策の鍵」の満足度が上昇、満足度1位
現在ペットを飼っている人は2割弱だが、今後飼いたい人は4割を超える

調査トピックス

1．見学物件数は平均2.7件に再度低下、緩やかな減少傾向
・前年度微増したが、2022年度は再び低下した。

2．オンライン内見実施率は合計32.5％で、2年連続で増加
・内訳は、オンライン内見のみ実施者が22.7％、オンライン内見・対面での内見併用者が9.8％。
・オンライン上で行う賃貸契約（IT重要事項説明）の実際の利用率（14.9％）も前年度から上昇。

3．設備満足度は「24時間出せるゴミ置き場」と「ピッキング対策の鍵」が同率1位
・「24時間出せるゴミ置き場」が、7年連続満足度１位。加えて2022年度は、「ディンプルキーなどのピッキング対策の鍵」も同率1位となった。
・次に引っ越す際に絶対欲しい設備では、多くの設備のポイントが下がる中、セキュリティ関連は比較的変化が小さい。

4．現在ペットを飼っている人は18.2％、今後飼いたい人は44.5％
・属性別に見ると、ファミリー、リモートワーク実施者や、家賃が高い人ほど、今後ペットを飼いたい割合が高い。
・住まい探しが「満足できた」「スムーズに進められた」割合は、ペット飼育あり層ではやや低め。

5．魅力を感じるコンセプト賃貸住宅１位は、今回も「防災賃貸住宅」
・属性別に1位のコンセプトを見ると、男性社会人は「デザイナーズ賃貸住宅」、女性社会人と2人暮らしは「防災賃貸住宅」、ファミリーは「子育て世帯向け」、ペット飼育者は「ペットオーナー向け」。

調査概要

調査目的 2022年度（2022年4月1⽇〜2023年3月31日入居）に賃貸物件を契約した人の行動実態やニーズを把握すること
調査対象
【スクリーニング調査】
性・年代：18歳以上のマクロミルモニタの男女 排除業種：調査業、広告代理業
地域：北海道／東北／北陸／首都圏／関西／東海／中国／九州　※一部地域除く
【本調査】
下記条件を満たすマクロミルモニタの男女個人
1. 現在の居住形態が「賃貸」である
2. 現在の「賃貸」住宅への入居時期が2022年4月1日～2023年3月31日である
3. 現在の「賃貸」住宅の物件選びに関与した　4. 回答者本人が調査業・広告代理業ではない
※令和2年度国勢調査の人口と、スクリーニング調査で得られた2022年度の賃貸契約者出現率から、性・年代・未既婚別（下表の12セグメント）の賃貸契約者数を各エリアごとに推計した。この賃貸契約者数の推計値に構成比が一致するよう、性・年代・未既婚別の比率調整（ウエイトバック）を行った。
【本リリース分析対象】
調査は全国で行っているが、本リリースは首都圏の集計結果を掲載している。
※契約者数推計値に構成比が一致するよう性・年代・未既婚別の比率調整を行っている。エリア間の推計値比も比率調整に反映されるため、補正前後で合計数が異なる。
調査方法
インターネットによるアンケート調査
調査期間
スクリーニング調査：2023年6月1日（木）～2023年6月23日（金）
本調査：2023年6月9日（金）～2023年6月27日（火）
有効回答数
スクリーニング調査：63,403サンプル（首都圏）　本調査：1,208サンプル（首都圏）
調査実施機関 株式会社マクロミル

続きをご覧になりたい方は、以下より本編をダウンロードください
本編では、以下のトピックスについて説明しています

株式会社リクルート（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：北村 吉弘）の住まい領域の調査研究機関である『SUUMOリサーチセンター』は、『住まいの売却検討者＆実施者』調査を行いました。2022年12月の調査結果をご報告申し上げます。​

● 売却検討者の割合は18％。2年連続で増加。​
● 「高いうちに売るため」という売却検討理由が2年連続で増加。​
● 売却完了者の満足度は10点満点中、平均7.4点。​
　 築20年未満物件の売却を行った人のほうが、満足度が高い。

売却検討状況​

売却検討者（過去1年間に土地や居住用不動産の売却を検討した人）の割合は、2020年から5.8ポイント増加している。

売却検討者のうち、物件売却を完了した人の割合は、2020年から10.0ポイント増加。​
反対に、物件売却を途中で停止した人の割合は11.2ポイント減少した。

売却を検討した動機は、住まいの買い替えが6割で、2020年と比べて増加傾向。

売却検討についての意識​

売却理由で最も高いのは「売れるときに売るため」が30.2％、次いで「住む場所を変えるため」（28.9％）、「高いうちに売るため」（26.9％）が続く。​

2020年からの変化を見ると「高いうちに売るため」が6.4ポイント増加。

売却検討物件と売却検討者の特徴

売却検討物件のタイプは「マンション・アパート」「一戸建て」がそれぞれ4割弱。
「土地」は2020年から５.0ポイント減少しているが、「一戸建て」は3.8ポイント増加した。

売却検討物件の築年数は「築20年未満」が6割弱。築20年以上が4割弱。
築20年以上の物件が2020年から5.9ポイント増加した。

物件売却における満足度​

売却完了者の満足度は10点満点中、平均7.4点。住まいの買い替えのために物件売却を行った人は、相続やその他の理由で行った人に比べて満足度が高く、平均7.6点。

調査概要

調査目的
不動産売却検討者＆実施者の意識と行動の把握

調査対象
【スクリーニング調査】 首都圏（東京都/千葉県/埼玉県/神奈川県）在住の20-69歳男女
【本調査】 過去1年以内に土地や居住用不動産の売却を主体的に検討し、以下いずれかの行動をした方 情報収集、仲介会社へ問い合わせ、訪問査定、媒介・代理契約、売却完了または停止

調査方法
インターネットによるアンケート調査

調査時期・回答数
スクリーニング調査    2022年12月16日（金）～12月27日（火） 　有効回答数：20,000人
本調査    2022年12月20日（火）～12月24日（土） 　有効回答数：1,239人

調査機関
株式会社マクロミル

ウエイトバック（WB）集計・サンプル回収について
【スクリーニング調査】 首都圏×年代ごとの構成比を、令和2年度国勢調査結果の実人口と一致させた。
【本調査】 首都圏、年代ごとの人口構成比（令和2年度国勢調査結果を使用）に、スクリーニング調査での売却検討＆実施者の出現率を 掛け合わせて、市場実態に近い年代構成で回収した。

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本編では、以下のトピックスについて説明しています

株式会社リクルート (本社：東京都千代田区　代表取締役社長：北村 吉弘）の住まい領域の調査研究機関であるSUUMOリサーチセンターでは、すべての人の自分らしい人生を応援するため「住まいの価値」を提言・実証する研究を進めております。この度、新築分譲一戸建て市場の実態をつかむために、首都圏の新築分譲一戸建て契約者を対象とした調査を実施し、2022年に契約された方の動向を取りまとめました。時系列比較をしながら、概要をご報告いたします。​

～平均購入価格は2014年調査開始以来で最高の4406万円​
埼玉県の購入割合が2014年調査開始以降で最多の28％に～​

1. 購入者のプロフィール変化​

世帯主の平均年齢は37.1歳で、2021年とほぼ同じ
子供あり世帯は2021年より微増の66％
平均世帯総年収は2014年調査開始以降で最も高く、805万円に

2. 購入物件の変化​

埼玉県の購入割合は28％と2014年調査開始以降で最多
東京23区居住者の他エリア購入割合は2014年調査開始以来最高の61％に
平均購入価格は4406万円で、2014年調査開始以降で最も高い
最寄り駅から「バス・車利用」「徒歩21分以上」の割合が増加、徒歩物件の平均時間は14.3分に
平均建物面積はやや縮小し、2019年並みの97.9㎡となる
平均土地面積は122.0㎡と2021年より微増

3. 自己資金、ローン借入状況の変化​

平均自己資金は675万円で2021年より102万円上昇
平均ローン借入額は購入価格と同様に、2014年調査開始以降で最も高い4130万円に

4. 購入者の意識変化

購入理由として｢子供や家族のため、家を持ちたいと思ったから｣が6割を超える
「住居の部屋数」の重視割合が「日当たり」「間取りプラン」を上回る
中古一戸建て住宅との並行検討割合が調査開始以来初めて4割を超える

調査概要

調査目的
▽首都圏新築分譲一戸建て契約者の購入物件・購入行動・購入意識など購入動向を把握する
調査対象
▽2022年1月～2022年12月の首都圏(東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県・茨城県の一部)新築分譲一戸建て購入契約者
※2022年1月～2022年12月の契約者の確認方法…回答票に契約書等（契約日・物件所在地が確認できる書類）コピーの添付を依頼（調査協力依頼①③の方のみ）
※茨城県はつくば市・つくばみらい市・守谷市・取手市の4市を対象としている
調査方法
▽協力依頼
①首都圏各種メディアを通して調査対象者へ協力依頼
↳電車内広告／SUUMO新築マンション／SUUMO(Web)／都心に住む／スーモカウンター／インターネット広告
②分譲一戸建て会社での契約時に調査対象者へ協力依頼
③調査対象の入居済み新築分譲一戸建てへ、協力依頼書と調査票を投函
▽調査方法
①はWeb調査　②③はWeb調査と郵送調査の併用
集計対象期間
2022年1月～2022年12月
集計数
計1,930件
▽経年のデータについて…年によって調査方法や対象の物件種別は異なるが、各年とも新築分譲一戸建て契約者のサンプルのみで集計している。また、基本的には調査開始以降全てのデータを掲載しているが、途中から調査するようになった設問もあるため、経年データの開始年は設問によって異なる。
▽2003年から調査を実施していたが、2009年4月から2012年9月までは調査を停止しており、2012年10月から調査を再開している。

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本編では、以下のトピックスについて説明しています

株式会社リクルート（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：北村 吉弘）の住まい領域の調査研究機関である『SUUMOリサーチセンター』では、新築分譲マンション市場の実態をつかむために、首都圏の新築分譲マンション契約者を対象とした調査を2001年より毎年実施しております。このたび、2022年に契約された方の動向を取りまとめました。時系列比較をしながら、概要をご報告致します。

～平均購入価格は5890万円で、2001年調査開始以来、過去最高に​
購入者の平均年齢は39.7歳で過去最高、「資産として有利」という理由が過去最高に～​

1. 購入者のプロフィール変化​

世帯主の平均年齢は39.7歳で、2001年調査開始以来最も高い
シングル世帯とシニアカップル世帯の割合が、2001年調査開始以来最も高い
既婚世帯の共働き比率は、2021年とほぼ同じ73％
世帯総年収は全体平均で1034万円で、2008年以降で最も高い

2. 購入物件の変化

東京23区の購入割合は34%で、2021年より減少
東京23区の居住者では、 4割弱が流出（他エリアで購入）　流出が増えた2020年よりさらに多い
平均購入価格は5890万円で、2001年調査開始以来最も高い
平均専有面積は65.9㎡で、2001年調査開始以来最も小さい

3. 自己資金、ローン借入状況の変化​

自己資金比率は平均22.1％で、2021年より3ポイント上昇
ローン借入総額は平均4963万円　2005年以降で最も高い

購入者の意識変化​

「資産として有利」という理由が2003年以降で最高、「金利が低い」「税制が有利」等は最低に
居住空間のゆとりより、日々の生活のしやすさを求める割合が、再び高くなった
通勤アクセスの重視度が、2005年以降最も低くなった
中古マンションとの並行検討者は全体の54%　2003年以降で最も高かった2021年とほぼ同じ
購入を思い立ってから契約までの期間は平均10.9カ月　3年続けてやや伸びる

調査概要

​調査目的
首都圏新築分譲マンション契約者の購入物件・購入行動・購入意識など購入動向を把握する
調査対象
▽2022年1月～2022年12月の首都圏(東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県)新築分譲マンション購入契約者
※2022年1月～2022年12月の契約者の確認方法…回答票に契約書等（契約日・物件所在地が確認できる書類）コピーの添付を依頼（調査協力依頼①③の方のみ）
調査方法
▽協力依頼
①首都圏各種メディアを通して調査対象者へ協力依頼
↳電車内広告／SUUMO新築マンション／SUUMO（Web）／都心に住む／スーモカウンター／インターネット広告
②マンション分譲会社での契約会などを通して調査対象者へ協力依頼
③調査対象の入居済み新築マンションに、協力依頼書と調査票を投函
▽調査方法
①はWeb調査　②③はWeb調査と郵送調査の併用
集計対象期間
2022年1月～2022年12月
集計数
計5,972件
▽経年のデータについて…年によって調査方法や対象の物件種別は異なるが、各年とも新築マンション契約者のサンプルのみで集計している。また、基本的には調査開始以降全てのデータを掲載しているが、途中から調査するようになった設問もあるため、経年データの開始年は設問によって異なる。
▽2003年～2006年は、全住宅購入契約者を対象とした調査（項目は全物件種共通）を一次調査、新築マンション契約者のみを対象とした調査を二次調査として実施。2007年からは一次・二次をまとめ、一括で実施。2009年4月からは調査対象を新築マンション契約者のみに限定して、調査を実施している。

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本編では、以下のトピックスについて説明しています

株式会社リクルート（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：北村 吉弘）では、首都圏(東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県・茨城県)に居住している人を対象に実施したWEBアンケート形式による「SUUMO住みたい街ランキング2023 首都圏版」を集計しましたので、概要をご報告いたします。（※は複数の駅の得点を合算しています。詳しくはP3～4を参照ください）

＜ランキングのポイント＞
〇「横浜」が６年連続1位
〇「大宮」が20代・30代ランキングで初の2位に
〇「新宿」が得点ジャンプアップランキングで1位
〇「所沢」は20代女性票がけん引し、初のTOP30入り

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調査概要

調査方法：インターネットによるアンケート調査
調査対象：東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、茨城県在住の20歳～49歳の男女
有効回答数：10,000人
調査実施期間：2022年11月14日（月） ～ 2022年11月28 日（月）※本調査
調査機関：株式会社マクロミル

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本編では、以下のトピックスについて説明しています

株式会社リクルート（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：北村 吉弘）では、首都圏(東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県・茨城県)に居住している人を対象に実施した「SUUMO住民実感調査2022 首都圏版」において、都県（地域）×家賃水準別住み続けたい駅ランキングを集計しました。 「SUUMO住民実感調査2022 首都圏版」において、一定の評価（平均評価点70点以上）を得た駅の、シングル向け/ファミリー向け家賃相場を集計。都県（地域）別に駅の家賃相場の平均値（万円単位、千円以下は四捨五入）を算出。 東京23区シングル向けは、平均値9万円より1万円安いお得な駅を、東京市部及び各県のファミリー向けは各平均値以下の相場並みの駅を、それぞれ紹介しています。

[首都圏]東京23区シングル家賃8万円以下

[首都圏]神奈川県ファミリー家賃13万円以下

[首都圏]埼玉県ファミリー家賃11万円以下

調査概要

調査目的 首都圏（東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、茨城県）の街（自治体・駅）について、街の継続居住意向を明らかにすること。また、その街の    魅力を把握すること。

調査対象 首都圏在住の20歳以上の男女

調査対象駅 首都圏に所在する駅のうち、夜間人口（2015年 国勢調査 250mメッシュ）上位800駅もし くは乗降客数（2017年国土数値情報 駅別乗降客数データ）上位800駅のいずれかに該当する駅と、2019年以降に新しく開業した駅を対象とした。
合計1,684駅（路線×駅の延べ数）について、複数路線が乗り入れている駅は下記の集計工程を加え、調査対象は1,137駅となった。

＜複数路線が乗り入れている駅の集計方法＞
複数路線が乗り入れている同名の駅については合わせて集計している。
また交通情報システム「駅すぱあと」（ https://roote.ekispert.net/ja/rmap ）の路線図で、複数の駅が「地下通路/連絡通路でつながっている」と表示されている場合には、同じ駅として平均評価点を算出し、最も回答者が多い駅を代表駅として表示している。
※最寄駅は最大2つ回答してもらい、それぞれの駅に同一回答者を重複して集計した。
調査方法 インターネットによるアンケート調査
1次調査にて、住んでいる街への継続居住意向を調査。

調査期間 1次調査：2022年1月14日（金）～ 2022年1月27日（木）
有効回答数 最寄駅もしくは居住自治体、いずれかが有効であった回答数
1次調査： 340,253人 （住み続けたい街）

調査実施機関    株式会社インテージ

ランキング対象の概要
ランキング対象駅の選出基準
[住み続けたい街] 1次調査で30人以上の有効回答が得られた1,071駅

ランキング（平均評価点）の算出方法
「お住まいの街に今後も住み続けたいですか？ 」という設問に対し、まったくそう思わない～とてもそう思うの11段階で評価してもらい、11段階の選択肢に0～100点の10点刻みの点数を与えて点数化し、30人以上の回答者がいる自治体や駅を対象として平均値を算出し、ランキング化した。

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本編では、以下のトピックスについて説明しています

株式会社リクルート（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：北村 吉弘）では、首都圏(東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県・茨城県)に居住している人を対象に実施したWEBアンケート形式による「SUUMO住民実感調査2022 首都圏版」を集計しました。本調査は住まい探しの際に新しい街の魅力に気づくきっかけや、街を選択する際の参考になればと、「住んでいる街に住み続けたいか」という“継続居住意向”に関する実態調査を実施したものです。概要をまとめましたので、ご報告いたします。

[首都圏]住み続けたい駅ランキング

[首都圏]住み続けたい自治体ランキング

[首都圏]街の住民がその街のことを好きそう駅ランキング

[首都圏]子育てに関する自治体サービスが充実している自治体ランキング

[首都圏]
・年代別、ライフステージ別、居住都道府県別自治体ランキング
・住み続けたい上位の街の特徴
・街の魅力項目別ランキング
・沿線ランキング
詳しくはPDFをご覧ください

調査概要

調査目的 首都圏（東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、茨城県）の街（自治体・駅）について、街の継続居住意向を明らかにすること。また、その街の魅力を把握すること。

調査対象 首都圏在住の20歳以上の男女

調査対象駅 首都圏に所在する駅のうち、夜間人口（2015年 国勢調査 250mメッシュ）上位800駅もし くは乗降客数（2017年国土数値情報 駅別乗降客    数データ）上位800駅のいずれかに該当する駅と、2019年以降に新しく開業した駅を対象とした。
合計1,684駅（路線×駅の延べ数）について、複数路線が乗り入れてい    る駅は下記の集計工程を加え、調査対象は1,137駅となった。

＜複数路線が乗り入れている駅の集計方法＞
複数路線が乗り入れている同名の駅については合わせて集計している。
また交通情報システム「駅すぱあと」（ https://roote.ekispert.net/ja/rmap ）の路線図で、複数の駅が「地下通路/連絡通路でつながっている」と表示されている場合には、同じ駅として平均評価点を算出し、最も回答者が多い駅を代表駅として表示している。
※最寄駅は最大2つ回答してもらい、それぞれの駅に同一回答者を重複して集計した。
集計対象自治体
巻末P22～参照

調査方法 インターネットによるアンケート調査
1次調査にて、住んでいる街への継続居住意向を調査。
2次調査では、1次調査で30人以上の回答が得られた最寄駅および、自治体を回答した者に対し、住んでいる街の魅力などについて調査した。

調査期間 1次調査：2022年1月14日（金）～ 2022年1月27日（木）2次調査：2022年2月2日（水） ～ 2022年2月9 日（水）

有効回答数 最寄駅もしくは居住自治体、いずれかが有効であった回答数
1次調査： 340,253人 （住み続けたい街）
2次調査：上記回答者のうち51,995人（街の魅力）

調査実施機関 株式会社インテージ

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本編では、以下のトピックスについて説明しています

株式会社リクルート（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：北村 吉弘）の住まい領域の調査研究機関であるSUUMOリサーチセンター（センター長：池本　洋一）は、人々の自分らしい人生を応援するために「住まいの価値」を提言・実証する研究を進めております。この度、2021年度（2021年4月～2022年3月）に賃貸住宅へ入居した方の動向調査を実施いたしました。首都圏における賃貸契約者の動向を分析し、主な結果をまとめましたのでご報告いたします。

調査トピックス

1．平均見学物件数の減少は底を打ち、2017年度調査と同水準の2.9件

• 近年、減少傾向にあった平均見学物件数は、 19年度と20年度の2.7件を0.2件上回った

2．オンライン内見は計27.5％(※)と、前回調査から7.8ポイント増加

• 内訳は「オンライン内見のみ実施者」が20.6％、「オンライン内見・対面での内見併用者」が6.8％、
  特に増加したのは「オンライン内見のみ実施者」で、前回調査より＋7.1ポイント。

3．見学スタイル別の内見数は、「オンライン内見・対面での内見併用者」で平均4.4件

• 「オンライン内見・対面での内見併用者」の４割が「４～５件」、約２割が「６件以上」見学していた。
  一方、「オンライン内見のみ実施者」の４割超が「１件」の見学だった。

4．設備満足度は「宅配ボックス」「非接触キー」「遮音性能の高い窓」の順位がアップ

• 「24時間出せるゴミ置き場」が6年連続１位。「宅配ボックス」「非接触キー」「遮音性能の高い窓」は、
  前回から満足度の順位が5ランク以上アップした。

5．魅力を感じるコンセプト賃貸住宅１位は、「防災賃貸住宅」

• １位は「防災賃貸住宅」（36.3％）、２位は「デザイナーズ賃貸住宅」（29.0％）。
  ３位の「子育て世帯向け」（22.4％）は、ファミリー世帯の過半数が支持。

SUUMO副編集長 兼 SUUMOリサーチセンター研究員の解説

オンライン内見・オンライン契約が、着実に増加していく兆し

本調査では、前回調査からオンライン内見をする人が7.8ポイント増加し、オンライン上で完結する契約を利用した人も3.9ポイント増加しました。22年５月に電子契約が解禁されたことを考えると、次回以降も引き続きオンライン内見・オンライン契約実施者が拡大し、いずれ定着していくのではないでしょうか。一方、オンライン内見だけでは、部屋の広さや開放感、設備や仕様の質感などがつかみづらいのも事実です。高性能なカメラによる丁寧な説明や、家具入りのお部屋を体感できるVRなど、オンライン内見時の工夫があるお部屋なら、入居後のイメージがつきやすいかもしれません。

コンセプト賃貸住宅のニーズにおいて「防災賃貸住宅」が１位に

魅力を感じる賃貸住宅のコンセプトについてアンケートを行ったところ、従来人気の高い「デザイナーズ賃貸住宅」や「ペットオーナー向け」を抑えて、「防災賃貸住宅」が１位でした。賃貸契約者の３人に１人以上が、防災備蓄倉庫や蓄電池などが整備された災害対応力のある賃貸住宅を魅力的に感じています。一方、賃貸住宅市場では選択肢がまだ少なく、災害発生時は入居者の自助に頼るほかない状況です。後付け可能な備蓄の設置、入居者への防災グッズや災害時のマニュアル配布など、既存の賃貸住宅でもできることがあります。今後、「防災賃貸住宅」が少しずつでも増えていくことを期待しています。

調査概要

• 調査目的
  2021年度（2021年4月1⽇〜2022年3月31日入居）に賃貸物件を契約した人の行動実態やニーズを把握すること
• 調査対象
  【スクリーニング調査】
  性・年代：18歳以上のマクロミルモニタの男女  業種排除：調査業、広告代理業
  地域：北海道/東北/北陸/首都圏/東海/関西/中国/九州※一部地域除く
  【本調査】
  下記条件を満たすマクロミルモニタの男女個人
  1. 現在の居住形態が「賃貸」である 2.左記の「賃貸」住宅への入居時期が2021年4月1日～2022年3月31日である 3.左記「賃貸」住宅の物件選びに関与した 4. 回答者本人が調査業・広告代理業ではない
  ※令和2年度国勢調査の人口と、スクリーニング調査で得られた2021年度の賃貸契約者出現率から、性・年代・未既婚別（下表の12セグメント）の賃貸契約者数を各エリアごとに推計した。この賃貸契約者数の推計値に構成比が一致するよう、性・年代・未既婚別の比率調整（ウェイトバック）を行った。
  【本リリース分析対象】
  調査は全国で行っているが、本リリースは首都圏の集計結果を掲載している。
  ※契約者数推計値に構成比が一致するよう性・年代・未既婚別の比率調整を行っている。エリア間の推計値比も比率調整に反映されるため、補正前後で合計数が異なる
• 調査方法
  インターネットによるアンケート調査
• 調査期間
  スクリーニング調査：2022年6月2日（木）～2022年6月23日（木）
  本調査：2022年6月10日（金）～2022年6月28日（火）
• 有効回答数
  スクリーニング調査：74,191サンプル（首都圏）　本調査：1,282サンプル（首都圏）
• 調査実施機関
  株式会社マクロミル
• 調査結果をみる際の注意点
  n％を表示する際に小数点第2位で四捨五入しているため、％の合計値が「全体合計（100％）」や「小計」と一致しない場合がある

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本編では、以下のトピックスについて説明しています