お知らせ

研究・調査の目的や課題等

住宅の購入・建築、リフォーム検討者の意識と行動を把握することを主な目的として、
毎年12月末に、過去１年間の検討状況を聴取する定点調査です。

経年比較ができるのは2019年以降ですが、コロナ禍の経験や、土地・物件価格の上昇に伴って、
住まい選びがどのように変化しているか、ご覧いただけます。
今年はP2で、調査結果についての解説を、SUUMO編集長・池本洋一、主任研究員・中路健太郎の両名が行っております。ぜひご一読ください。

研究・調査の注目[green]TOPIC1[/green]

「初めての購入、建築」が62％で最も高いですが、「買い替え」と「買い増し」を合わせた二次取得の割合が、2025年は38％となり、2019年以降で最も高くなりました。

研究・調査の注目[green]TOPIC2[/green]

検討している住宅の種別は「注文住宅」が最も高く58％です。
2019年以降の変化を見ると、「中古一戸建て」「中古マンション」「リフォーム」の検討率には上昇傾向が見られます。
「新築マンション」の検討率は低下傾向にありましたが、2024年からは3ポイント上昇しています。

研究・調査の目的や課題等

SUUMOでは2001年から、新築分譲マンション購入者を対象に、通年でアンケートを行っています。
購入者の住まいに対する意識や行動を理解することで、住まいづくりに関わる事業者の方々に参考にしていただいたり、SUUMOの事業運営に活かしたりすることを目的としています。

研究・調査の注目[green]TOPIC1[/green]

住まいの購入を思い立った理由として、一番多いのは「子どもや家族のため、家を持ちたいと思ったから」です。二番目に多いのは「資産を持ちたい、資産として有利だと思ったから」です。
首都圏とは異なり、「資産を持ちたい、資産として有利だと思ったから」という理由は第二位ですが、2003年の9％から徐々に増えて2025年は32％となり、これまでで最も多くなりました。
これまでで最も多くなった理由としては、「老後の安心のため、住まいを持ちたいと思ったから」「もっと生活に便利なところに住みたかったから」「もっと駅に近いところに住みたかったから」も挙げられます。

■購入理由（全体／3つまでの限定回答）※「2025年契約者全体」で降順ソート

研究・調査の注目[green]TOPIC2[/green]

購入者のライフステージは、「子どもあり世帯」が34％、「夫婦のみ世帯」が28％、「シングル世帯」が17％、「シニアカップル世帯」が12％です。
「子どもあり世帯」の割合は、2001年の50％から徐々に減少し、「シングル世帯」や「シニアカップル世帯」の購入者が増えています。
購入理由の変化は、購入者のライフステージの変化もひとつの理由といえそうです。

■ライフステージ（全体／単一回答）

研究・調査の目的や課題等

SUUMOでは2001年から、新築分譲マンション購入者を対象に、通年でアンケートを行っています。
購入者の住まいに対する意識や行動を理解することで、住まいづくりに関わる事業者の方々に参考にしていただいたり、SUUMOの事業運営に活かしたりすることを目的としています。

研究・調査の注目[green]TOPIC1[/green]

住まいの購入を思い立った理由として、「資産を持ちたい、資産として有利だと思ったから」を挙げる人が、最も多くなりました。
昨年までほぼどの年も、「子どもや家族のため、家を持ちたいと思ったから」という理由を挙げる人が最も多かったですが、2025年に初めて、この理由を上回りました。

■購入理由（全体／3つまでの限定回答）※「2025年契約者全体」で降順ソート

研究・調査の注目[green]TOPIC2[/green]

購入者のライフステージは、「夫婦のみ世帯」が35％、「子どもあり世帯」が32％、「シングル世帯」が18％、「シニアカップル世帯」が8％です。
「子どもあり世帯」の割合は、2001年には48％から年々減少し、それ以外のライフステージの購入者が増えています。
購入理由の変化は、購入者のライフステージの変化もひとつの理由といえそうです。

■ライフステージ（全体／単一回答）

研究・調査の目的や課題等

SUUMOでは2000年初頭から、新築分譲マンション購入者を対象に、通年でアンケートを行っています。
購入者の住まいに対する意識や行動を理解することで、住まい作りに関わる事業者の方々に参考にしていただいたり、SUUMOの事業運営に生かすことを目的としています。

研究・調査の注目[green]TOPIC1[/green]

住まいの購入を思い立った理由として、一番多いのは「子どもや家族のため、家を持ちたいと思ったから」です。二番目に多いのは「資産を持ちたい、資産として有利だと思ったから」です。
資産として有利という理由を挙げる人は、2003年は10％でしたが、2024年は32％となり、これまでで最も多くなりました。

研究・調査の注目[green]TOPIC2[/green]

新築マンション購入者の半数近くが、「中古マンション」も並行検討しています。「中古マンション」を並行検討する人は、徐々に増えてきた様子が見られます。
しかしながら、首都圏の購入者と比べると、「中古マンション」を並行検討する割合は低く（東海圏は46％、首都圏は51％）、反対に、「新築住宅のみ検討」の割合が高くなっています（東海圏は53％、首都圏は47％）。

増加する富裕層^※｡その[green]価値観・志向性[/green]とは？

日本銀行の金融緩和とマイナス金利政策により、一定の資産を持つ層は投資などを通じて資産を拡大してきました。

その結果、富裕層が増加し、価値観やライフスタイルが多様化しています。こうした変化を踏まえ、住宅購入を検討する富裕層を対象に調査を実施し、住まいに対する考え方や価値観を明らかにしました。

※世帯の純金融資産保有額が、５億円以上：超富裕層　１億円以上５億円未満：富裕層　と定義（野村総合研究所）

価値観～購入の決め手まで､さまざまな切り口から調査

住宅を検討している富裕層に向けて、
価値観、検討マインド、情報リテラシー、購入の決め手等の切り口から調査を実施。

【調査事例】富裕層はどのような[green]住宅観[/green]を持っているのか？　

富裕層を、総資産３億円以上の層と総資産１億円～３億円未満の層へセグメント化し調査を実施。
総資産３億円以上の層は、住宅を単なる居住空間ではなく、信頼できる人々との交流の場として捉えているのに対して、総資産１億円～３億円未満の層は、まずは、自分自身や家族の快適さや満足感を優先している傾向など、それぞれの価値観が浮き彫りになる結果に。

※総資産には、預貯金、株式、投資信託、保険などの金融資産に加え、不動産（売却価格から残債を差し引いた概算）も含む

研究・調査の目的や課題等

SUUMOでは2001年から、新築分譲マンション購入者を対象に、通年でアンケートを行っています。
購入者の住まいに対する意識や行動を理解することで、住まいづくりに関わる事業者の方々に参考にしていただいたり、SUUMOの事業運営に活かしたりすることを目的としています。

研究・調査の注目[green]TOPIC1[/green]

住まいの購入を思い立った理由として、一番高いのは「子どもや家族のため、家を持ちたいと思ったから」です。二番目に高いのは「資産を持ちたい、資産として有利だと思ったから」です。
資産として有利という理由を挙げる人は、2003年は9％でしたが、2024年は35％となり、これまでで最も高くなりました。

研究・調査の注目[green]TOPIC2[/green]

新築マンション購入者の約半数が、「中古マンション」も並行検討しています。「中古マンション」を並行検討する人は、徐々に増えてきた様子が見られます。
反対に、「新築一戸建て」も並行検討した人は2割強で、2003年以降で最も低くなりました。

住宅購入を検討している消費者に向けて「省エネ住宅」のメリットを分かりやすく紹介する国土交通省の冊子の制作に協力しました。省エネ住宅の光熱費削減メリット、健康への影響など、消費者に分かりやすく解説しています。全国の住宅展示場やモデルルームで配布されています。

待って！家選びの基準変わります！　戸建て住宅編 ver.2（出典：国土交通省）：
https://www.mlit.go.jp/common/001877656.pdf

待って！家選びの基準変わります！    マンション編（出典：国土交通省）：
https://www.mlit.go.jp/common/001724096.pdf

暑さ･寒さ･騒音… 住んでから後悔しないための[green]“室内環境”見える化[/green]

日本の住宅選びにおいて、部屋の暖かさや、静かさなどの室内環境については、実際に住んでみなければ分かりませんでした。『SUUMOリサーチセンター』が入居後の居住者にアンケートを取ると、「部屋が暑い・寒い」「近隣の生活音がうるさい」といった内容が不満として上位に挙がっており、生活者の知りたいニーズは顕在化しています。
『SUUMOリサーチセンター』では、実証実験として、温度や音などを測定できるIoTセンサーを住戸の室内と室外に設置し、遠隔で数日間の温度、騒音などのデータを取得しています。そのデータを分かりやすく見える化することで、該当住戸の室内環境の快適さが分かります。

パートナー企業との連携：[green]断熱改修効果[/green]の実測

IoTセンサーを、パートナー企業が保有する中古マンションの住戸に設置し、室内外の温熱・音環境などを測定しています。これらの数値データは、住まい選びの新たな基準としても期待できます。
株式会社リクルートは、2023年に国土交通省「次世代住宅プロジェクト」第１回の協力事業者として採択され、リノベーション事業者様やハウスメーカー様と連携し、断熱改修効果の見える化を試みています。

共同研究による実証：アカデミアの知見と[green]先進技術[/green]の融合

2017年から東京大学大学院 情報理工学系研究科・山崎研究室や北海道大学大学院工学研究院 建築都市部門 先端空間性能分野・建築材料学研究室、株式会社フューチャースタンダードと共同で、住宅の室内環境を定量的に評価する実証実験を実施しています。

定量的に評価した温熱指標を基に、室内温度シミュレーションを行うことができます。

関連リスト

• 2025年2月：『SUUMOリサーチセンター』、IoTセンサーで室内環境を数値化​
• 2024年10月：省エネが、全ての人に嬉しい世界を実現したい。『SUUMOリサーチセンター』が、温熱・音環境計測に取り組む理由​
• 2023年9月：「次世代住プロジェクト2023」の第１回採択事業者に採択されました（関連：日経BP令和5年度 第1回の結果 ススメ！次世代住宅）
• 2023年9月：夜間の室内外温度降下と粗視化仮定を用いた外皮平均熱貫流率の導出と評価に関する実験的検証, 河野 徳郎, 池本 洋一, 山崎 俊彦, 鳥海 哲史, 北垣 亮馬, 2023年度日本建築学会大会（近畿）学術講演会​
• 2023年9月：IoTセンシングによる住宅の室内環境評価, 河野 徳郎, 池本 洋一, 北垣 亮馬, 鳥海 哲史, 山崎 俊彦, 第22回情報科学技術フォーラム（FIT2023）​
• 2019年6月：IoTセンシングによる不動産物件の断熱・防音性能評価,山崎 俊彦, 大渕 友暉, 林 遠, 北垣 亮馬, 鳥海 哲史, 林 幹久, 酒井 藍, 芳賀 宣仁, 野村 眞平, 池本 洋一, 2019年度人工知能学会全国大会（第33回）

不動産業界の[green]人材流動性[/green]と[green]定着課題[/green]

不動産業界は他業種と比較すると、退職経験や回数が多いことが特徴です。
人材の流動性が高い業界というのは、転職しやすいという意味でポジティブな一方で、
従業員規模が小さい事業者が大半を占める不動産業界にとっては、大きな課題でもあります。

不動産業界の[green]求人枚数・転職[/green]はともに[green]増加傾向[/green]に

不動産業界は人手不足を背景に求人枚数が増えており､2018年から2022年の5年で2.35倍に伸びています。中長期で見ると、異業種からの転職が増えており､2013年からは2.33倍に伸びています。

選ばれる業界､会社になるために[green]必要なこと[/green]は何か

異業種からの転職が増加しているということは、業界として他業界と比較されやすいということでもあります。また、会社としても、他社と比較して選ばれやすく、人材が定着しやすい会社になっていく必要があります。このような業界・会社となるために、必要な要素は何かを、さまざまな角度から定量的に調査をするとともに、業界の先行事例の収集や紹介を行っています。

転職意向が高まる6項目に関する現状と対策事例

（「人材採用・定着率向上に関する考察レポート」より）

FESTimeリレーション、報酬概念から考える業界と業態の報酬イメージ

[green]省エネ性能ラベル・省エネ部位ラベル[/green] (制作ディレクション)

※「不動産情報サイト事業者連絡会」で受託した国土交通省からの事業の一環として

「不動産情報サイト事業者連絡協議会※」で受託した事業の中で「省エネ性能表示制度」の普及に協力しています。
国土交通省と連携しながら「省エネ性能ラベル・省エネ部位ラベル」の制作ディレクションを行いました。
販売・賃貸事業者が建築物の省エネ性能を広告等に表示することで、消費者等が建築物を購入・賃借する際に、省エネ性能の把握や比較ができるようになります。買い手・借り手の省エネ性能への関心を高めることで、省エネ性能が高い住宅・建築物の供給が促進される市場づくりを目的としています。
省エネ性能表示制度について（出典：国土交通省）：https://www.mlit.go.jp/shoene-label/

“省エネ性能表示制度”の[green]事業者向け解説資料作成 [/green] (制作ディレクション)

※「不動産情報サイト事業者連絡会」で受託した国土交通省からの事業の一環として

「不動産情報サイト事業者連絡協議会※」で受託した事業の中で「省エネ性能表示制度」の普及に協力しています。
国土交通省と連携しながら、販売・賃貸事業者等が制度を理解するための概要資料や解説動画の制作ディレクションを行いました。「省エネ性能表示制度」には住宅の販売・賃貸に関わる多くの事業者が制度の内容を正しく理解することが必要です。制度の重要ポイントの解説や、ラベルの解説、事業者が疑問に感じやすい点のQ＆Aなど、事業者が制度を正しく理解できるような構成で作成しています。

• 事業者向け概要資料：https://www.mlit.go.jp/shoene-label/images/guideline_gaiyou.pdf
• 事業者向け概要資料（部位ラベル版）：https://www.mlit.go.jp/shoene-label/files/pl_guideline_pdf_nohin_1023.pdf
• 早わかり解説動画：https://www.youtube.com/watch?v=Pb1GP9CZiHk
  （出典：国土交通省）

※不動産情報サイト事業者連絡協議会について
インターネットサイト上の不動産広告は、一般消費者にとっては希望する不動産の探索に、また、不動産会社にとっては成 約の促進に、効率的・効果的な手段として活用され支持されています。しかし、サイト上で広告されている内容に虚偽等の 不当なものが混在していたり、不動産公正取引協議会が定める「不動産の表示に関する公正競争規約」に反する表示が 行われていては、広告主である不動産会社やインターネットサイトの信用失墜につながりかねません。 2002 年 4 月、不動産情報サイト運営を事業とする会社が集まり、不動産情報サイト事業者連絡協議会（RSC）を 設立。以来、（1）不動産情報サイトを運営する事業者が、一般消費者に対して常に正確で安全な不動産情報を提供 していくための方法、（2）情報提供元である不動産会社が、情報をより活用しやすくするための仕組み等を研究・構築す るための様々な事業を行っています。
HP：https://www.rsc-web.jp/

研究・調査の目的や課題等

住宅の購入・建築、リフォーム検討者の意識と行動を把握することを主な目的として、
毎年12月末に、過去１年間の検討状況を聴取する定点調査です。

経年比較ができるのは2019年以降ですが、コロナ禍の経験や、土地・物件価格の上昇に伴って、
住まい選びがどのように変化しているか、ご覧いただけます。

研究・調査の注目[green]TOPIC1[/green]

今回が「初めての購入、建築」という割合が62％で最も高いですが、

「買い替え（持ち家を売却して新しい家を購入、建築）」を検討している方の割合が、
2019年以降少しずつ増え、2024年は30％になりました。

研究・調査の注目[green]TOPIC2[/green]

検討している住宅の種別は「注文住宅」が最も高く58％です。
2019年以降の変化を見ると、「中古一戸建て」「中古マンション」「リフォーム」の検討率には上昇傾向が見られます。

研究・調査の目的や課題等

SUUMOでは2000年初頭から、新築マンション購入者を対象に、通年でアンケートを行っています。
購入者の住まいに対する意識や行動を理解することで、住まい作りに関わる事業者の方々に参考にしていただいたり、SUUMOの事業運営に生かすことを目的としています。

研究・調査の注目[green]TOPIC1[/green]

住まいの購入を思い立った理由として、一番多いのは「子どもや家族のため、家を持ちたいと思ったから」です。二番目に多いのは「資産を持ちたい、資産として有利だと思ったから」です。
資産として有利という理由を挙げる人は、2003年は9％でしたが、2024年は35％となり、これまでで最も多くなりました。

研究・調査の注目[green]TOPIC2[/green]

新築マンション購入者の約半数が、「中古マンション」も並行検討しています。「中古マンション」を並行検討する人は、徐々に増えてきた様子が見られます。
反対に、「新築一戸建て」も並行検討した人は2割強で、徐々に減っている様子が見られます。