news

お知らせ

SUUMO リサーチセンターからのお知らせを掲載します。

イラスト
  • 担当: 宗 健 日本不動産学会2018年秋季全国大会

  • 2018のトレンドワードは…

    育住近接

    保育園や学童保育などをマンションや団地内に設置する住居が増加!

    共働き世帯は増加の一途。「職住近接」=都心志向、駅近志向が高まっている。一方で、利便性の高い人気エリアでは、保育園不足の解消が難しい。
    また、育児中の親の精神的・時間的負担を軽減する、周囲の住民とのつながり不足も課題。

    小学校低学年の子を持つ家庭では、学童保育や習いごとなど、放課後過ごす場所の「家からの距離」や「過ごし方」を気にする声が。

    こうした課題やニーズに対応し、保育園や学童保育などをマンションや団地内に設置し「育住近接」に対応するトレンドが生まれている。今後の住まい選びは、「職住近接」から「育住近接」に変化していくかもしれないと捉えた。

    子育て世代のニーズ変化

    保育園不足に伴い、保育園・学童が併設されているマンションなら駅から離れても妥協できると答えた人は約35%。自宅と職場の距離の近さよりも、例えば企業内保育所や駅前保育所のような通勤上で立ち寄れる、あるいは自宅に近いといった子育て支援施設を求められている。

    国のバックアップが後押し

    2017年10月には国土交通省が保育園不足が見込まれるエリアへの大規模マンション建設の際は、開発事業者に保育施設設置を要請するよう、地方公共団体宛に通知。賃貸で入居者優先の保育園つきマンションが登場するなど、保育園つきマンションのさらなる増加の可能性がある。

    変化するニーズに応える動きが増加

    子育てを支えるための「悩み相談」「仲間づくり」「情報提供の場」を求めに対し、親の精神的・時間的負担を軽減するサポートへの対応つき物件も登場マンション内や周辺住民でつながり、悩み相談やお互いの子どもの預け合いが行われるケースも存在する。
    「預かる」から「学習」への期待が寄せられる小学生向けには、分譲マンション内に民間学童を誘致、英語教室との提供、ブレイン・ゲームなどが取り入れられている事例もあった。

    プレスリリース・発表記事

    プレスリリース

    2018年のトレンド予測を発表 住まい領域のキーワードは「育住近接」

    SUUMOジャーナル

    駅より保育園・学童保育を重視!? リクルート2018年の住まいトレンドは「育住近接」

    調査内容の全容をご覧になりたい方は、以下より本編をダウンロードください

    資料をダウンロードする(無料)

    バックナンバー

  • 株式会社リクルート住まいカンパニー(本社:東京都港区 代表取締役社長:淺野健)は、『住まいの買いどき感』調査(2018年3月度)を行いました。この調査は、住宅購入や住み替えを検 討している人を対象に、今が「買いどき(住宅の購入、建築・リフォームのタイミング)」だと感じているかどうか、実態を把握することを目的として、7大都市圏を対象に3カ月に1度、定期的に実施しております。このたび、2018年3月度調査の結果を取りまとめましたので、概要をご報告いたします。

    住み替え検討者の住宅の買いどき感

    住み替え検討者のうち、今が「住まいの買いどき」と感じている人は38.0%、 前年の同じ時期より3.4ポイント減少

    過去2年間は12月度から3月度にかけて買いどき感は上昇していたが、2018年は 変化が見られなかった

    住み替え検討者の住宅の買いどき感 ~エリア別~

    2016年・2017年・2018年の3月の買いどき感を見ると、首都圏・関西・札幌市・ 広島市・福岡市では今回が最も低い結果となった

    福岡市の買いどき感は、2017年3月には44.5%で7大都市圏中最も高かったが、1年 後の今回調査では13.2ポイント減の31.3%と7大都市圏中最下位となった

    住み替え検討者の住宅の買いどき感 ~年代別~

    2016年・2017年・2018年の3月の買いどき感を見ると、どの年代でも今回が最も 低い結果となった

    過去2年間の3月の買いどき感は12月調査より上昇していたが、2018年は20代、30 代は上昇、40代と50・60代は減少した


    続きをご覧になりたい方は、以下より本編をダウンロードください
    本編では、以下のトピックスについて説明しています

    • 買いどきと感じる理由1位の「消費税率の引き上げが予定されているから」は 27.8%で、前回・前々回調査に引き続いて増加
  • 株式会社リクルート住まいカンパニー(本社:東京都港区 代表取締役社長:淺野 健)は、このたび 「『住宅購入・建築検討者』調査」を行いました。この調査は、住宅の購入・建築を検討している人 を対象に、検討にあたっての予算や頭金の状況、検討する物件の種別、検討にあたって重視する条件な どを把握することを目的とした調査です。2017年度の調査結果の一部を抜粋してご報告申し上げます。

    購入検討者の出現率

    過去3カ月以内に住宅購入検討のための行動を行った人の割合は、全体の8.2%。

    一戸建て・マンション意向

    一戸建て派は66.2%と調査開始以来最高。マンション派は、21.7%で2014年以 来減少が続き、過去最低に。(→P8)  

    年代別にみると、50代、60代は比較的マンション希望が高い傾向。  

    一戸建て派は東海で高く、マンション派は、札幌市、首都圏で高い。

    新築・中古意向

    新築派が76.3%、中古派が6.4%と新築派が7割を超える状況が続いている。  

    20代は新築派が多いが、40代以降は新築派が減る傾向。

    続きをご覧になりたい方は、以下より本編をダウンロードください
    本編では、以下のトピックスについて説明しています

    • 「親の面倒をみてあげたい」は、83.1%と昨年比5.3ポイント増で過去最高に。 「子どもに面倒をみてもらいたい」も昨年比0.6ポイント増で過去最高に。
    • 親との同居意向は男性(夫)が21.5%、女性(妻)が10.1%と男性が高い傾向。 近居意向は男性(夫)が39.1%、女性(妻)が51.8%と女性が高い傾向。
    • 親や親族からの援助について、「援助期待」は44.8%で調査開始以来最高に。 「援助実現見込」は42.9%で、こちらも過去最高となった。
    • 500万円以上の援助を希望する人は68.8%で過去最高値。
    • DIYの認知度は97.8%で4年続けて上昇し過去最高値に。 DIYの関心度も63.5%で昨年比8.4ポイント上昇し、過去最高値。
  • 株式会社リクルート住まいカンパニー(本社:東京都港区 代表取締役社長:淺野健)は、 『住まいの買いどき感』調査(2017年12月度)を行いました。この調査は、住宅購入や 住み替えを検討している人を対象に、今が「買いどき(住宅の購入、建築・リフォームの タイミング)」だと感じているかどうか、実態を把握することを目的として、7大都市圏 を対象に3カ月に1度、定期的に実施しております。このたび、2017年12月度調査の結果 を取りまとめましたので、概要をご報告致します。

    住み替え検討者の住宅の買いどき感

    住み替え検討者のうち、今が「住まいの買いどき」と感じている人は、前回より1.9ポイント、前年の同じ時期より0.6ポイント減少して38.0%に

    住み替え検討者の住宅の買いどき感 ~エリア別~

    首都圏は同じ12月でみると、2015年から2016年で買いどき感が2.1ポイント上昇 したが、2016年から2017年は2.0ポイント減少し、2年前とほぼ同じ水準となった

    関西・東海・仙台市・広島市は、2015年から2016年で買いどき感が上昇しており、 さらに2016年から2017年も上昇を続けている

    札幌市は前年同月比1.6ポイント減少。2年前と比べても買いどき感が落ちている

    住み替え検討者の住宅の買いどき感 ~年代別~

    前回調査と比較すると、30代の買いどき感が4.3ポイント減少した

    12月調査の結果を3年分追ってみると、 20代は3.3ポイント増→0.4ポイント 増と上昇し続けている

    続きをご覧になりたい方は、以下より本編をダウンロードください
    本編では、以下のトピックスについて説明しています

    検討住宅タイプ別にみると

    • 検討住宅タイプ別に見た買いどき感は傾向に大きな差はなく、全体値同様、すべて前回 および前年同時期の買いどき感を下回った
    • 買いどきと感じる理由は、「消費税率の引き上げが予定されているから」が26.0%と続 伸して1位。2位は「お金が借りやすいから」で21.0%、3位は「景況感が上昇しているか ら」で20.6%
  • 株式会社リクルート住まいカンパニー(本社:東京都港区 代表取締役社長:淺野健)では、新築分譲マン ション市場の実態をつかむために、首都圏の新築分譲マンション契約者を対象とした調査を2001年より毎 年実施しております。この度、2017年に契約された方の動向を取りまとめました。時系列比較をしながら、 概要をご報告いたします。

    東京23区の購入割合は2016年から微増、43%に

    購入した物件の所在地では、「東京23区」が最も多く43%。以下、「神奈川県」20%、 「埼玉県」14%、 「東京 都下」13%、「千葉県」10%と続く。

    「東京23区」の割合は、2016年から微増となった。

    ライフステージ別にみると、シングル世帯では「東京23区」の割合が全体に比べ高く、シングル男性世帯で5 割を超え、シングル女性世帯では6割である。

    平均購入価格は5,452万円で2001年の調査開始以来最高額

    購入価格は「6,000万円以上」が31%、「5,000~6,000万円未満」が24%で、5,000万円以上で全体の半数以 上を占める。平均購入価格は2016年から371万円上昇し、5,452万円となった。平均購入価格は、2013年 以降5年連続で上昇し、2001年の調査開始以来最高額である。

    購入物件所在地別に平均購入価格の推移をみると、全地域で2016年から上昇し、調査開始以来初めて、 東京23区では6,000万円を超えた。

    世帯主の平均年齢は38.6歳、子供あり世帯が45%を占める

    契約世帯の世帯主年齢は「30~34歳」が最も多く31%。平均年齢は38.6歳で、2016年とほぼ同じである。

    契約世帯のライフステージは「子供あり世帯」が最も多く45%。こちらも2016年とほぼ同じである。

    続きをご覧になりたい方は、以下より本編をダウンロードください
    本編では、以下のトピックスについて説明しています

    • ‍平均世帯総年収944万円、既婚世帯の共働き比率は65%に
    • 自己資金も増加、平均ローン借入総額も4,568万円に増加  
    • 通勤、子育て、共働きのしやすい暮らしへの期待が、以前より 上昇
    • 立地(駅からの時間、周辺・教育環境等)の重視度合が、以前より上昇
    • 中古マンションとの並行検討者は全体の49%
  • 株式会社リクルート住まいカンパニー(本社:東京都港区 代表取締役社長:淺野健)では、新築分譲マン ション市場の実態をつかむために、関西圏の新築分譲マンション契約者を対象とした調査を2003年より毎 年実施しております。この度、2017年に契約された方の動向を取りまとめました。時系列比較をしながら、 概要をご報告いたします。

    大阪市内エリアの購入が36%で2016年から5ポイント減少

    購入した物件の所在地は「大阪市内エリア」が36%で最も多く、以下「北摂エリア」(20%)、「阪神間エリア」 (14%) と続く。

    平均購入価格は4,060万円で2016年より34万円低下

    購入価格は「3,000~3,500万円未満」「3,500~4,000万円未満」がともに23%で、合わせて約半数である。 以下、「4,000~4,500万円未満」(18%)、「5,000万円以上」(14%)と続く。平均購入価格は4,060万円。2年 連続で4,000万円を超えたが、2016年と比べると34万円低下した。

    購入物件所在地別に平均購入価格の推移をみると、2016年から上昇したのは北摂、京阪など4エリアで、残 りの5エリアは低下している。

    世帯主の平均年齢は39.2歳、子供あり世帯が42%を占める

    契約世帯の世帯主年齢は「30~34歳」が最も多く29%、以下「40代」が21%、「35~39歳」が19%。平均年齢 は39.2歳で、2016年とほぼ同じである。

    契約世帯のライフステージは「子供あり世帯計」が42%を占め、「夫婦のみ世帯」は32%、「シングル世帯計」 は13%となっている。こちらも2016年とほぼ同じである。

    続きをご覧になりたい方は、以下より本編をダウンロードください
    本編では、以下のトピックスについて説明しています

    • 平均世帯総年収は776万円、既婚世帯の60%が共働き  
    • 自己資金は減少、平均ローン借入総額は3,512万円に増加  
    • 利便性の高い暮らしへの期待が、以前より上昇  
    • 「生活環境」の重視割合が、以前より上昇  
    • 中古マンションとの並行検討者は全体の46%
  • 外部サイトに飛びます。

    複写の入手方法については、以下リンクをご覧ください。

    新築マンション購入者アンケートからみた所得階層による住宅選択行動 | 文献情報 | J-GLOBAL 科学技術総合リンクセンター (jst.go.jp)
    担当:宗 健 日本不動産学会2017年度秋季全国大会

    続きをご覧になりたい方は、以下より本編をダウンロードください
    本編では、以下のトピックスについて説明しています

  • 株式会社リクルート住まいカンパニー(本社:東京都中央区 代表取締役社長:淺野健) は、『住まいの買いどき感』調査(2017年9月度)を行いました。この調査は、住宅購入 や住み替えを検討している人や、それらを検討していない人を含む一般生活者を対象に、 今が「買いどき(住宅の購入、建築・リフォームのタイミング)」だと感じているかどう か、実態を把握することを目的として、7大都市圏を対象に3カ月に1度、定期的に実施し ております。このたび、2017年9月度調査の結果を取りまとめましたので、概要をご報告 致します。

    世の中一般の住宅の買いどき感 (住宅の建築・リフォームを含む)

    一般生活者のなかで今が「住まいの買いどき」と感じている人は15.7%で、前回 調査より1.0ポイント減少、前年の同じ時期より1.7ポイント低い結果となった

    住み替えやリフォーム検討者の買いどき感

    住み替え検討者の買いどき感は前回より0.4ポイント、前年の同じ時期より0.7 ポイント増加の39.9%に

    前回からの差を検討住宅タイプ別に見ると、「リフォームしていない中古マンションの購入(購入 直後に大規模リフォームをする」は3.2ポイント、「新築分譲一戸建ての購入」は1.8ポイント増加した。

    住み替えやリフォーム検討者の買いどき感 ~検討住宅タイプ別比較~

    注文住宅・新築分譲マンション・新築分譲一戸建て・中古マンション検討者の 買いどき感は、前年および2年前における同時期の買いどき感を上回った

    続きをご覧になりたい方は、以下より本編をダウンロードください
    本編では、以下のトピックスについて説明しています

    • 買いどきと感じる理由は、1位「消費税率の引き上げが予定されているから」2位 「お金が借りやすいから」
    • 買いどきと感じる理由のうち「消費税率の引き上げが予定されているから」は 前回より3.6ポイント増加した。一方で、2016年3月調査から前回調査まで増加 が続いていた「景況感が上昇しているから」は今回2.2ポイントの減少に転じた
  • 株式会社リクルート住まいカンパニー(本社:東京都中央区 代表取締役社長:淺野健)は、 『住まいの買いどき感』調査(2017年6月度)を行いました。 この調査は、住宅購入や住み替えを検討している人や、それらを検討していない人を含む一般 生活者を対象に、今が「買いどき(住宅の購入、建築・リフォームのタイミング)」だと感じ ているかどうか、実態を把握することを目的として、7大都市圏を対象に3カ月に1度、定期的 に実施しております。 このたび、2017年6月度調査の結果を取りまとめましたので、概要をご報告致します。

    世の中一般の住宅の買いどき感 (住宅の建築・リフォームを含む)

    一般生活者のなかで今が「住まいの買いどき」と感じている人は、16.7%と 前回より0.5ポイント減少、前年の同じ時期より1.6ポイント低い結果となった

    住み替えやリフォーム検討者の買いどき感

    住み替え検討者の買いどき感は39.5%で、前回より1.9ポイント下がり、前年の 同じ時期より3.5ポイント減少した

    前回からの差を検討住宅タイプ別に見ると、「リフォームしていない中古一戸建ての購入(購入直 後に大規模リフォームをしない)」は2.2ポイント、「現在の持ち家住宅の大規模リフォーム」は 0.6ポイント増加した。

    住み替えやリフォーム検討者の買いどき感 ~検討住宅タイプ別比較~

    全検討住宅タイプで買いどき感が低下したものの、注文住宅の減少幅は 小さく、前回よりマイナス1.2ポイント、前年同時期より1.1ポイント の減少にとどまった


    続きをご覧になりたい方は、以下より本編をダウンロードください
    本編では、以下のトピックスについて説明しています

    • 買いどきと感じる理由は、1位「消費税率の引き上げが予定されているから」2位 「お金が借りやすいから」3位「景況感が上昇しているから」
    • 買いどきと感じる理由のうち「景況感が上昇しているから」は5四半期連続で増加
  • 株式会社リクルート住まいカンパニー(本社:東京都中央区 代表取締役社長:淺野 健)は、このたび 「『住宅購入・建築検討者』調査」を行いました。この調査は、住宅の購入・建築を検討している人 を対象に、検討にあたっての予算や頭金の状況、検討する物件の種別、検討にあたって重視する条件な どを把握することを目的とした調査です。2016年の調査結果の一部を抜粋してご報告申し上げます。

    検討種別の割合・並行検討状況

    検討種別は、昨年に引き続き注文住宅が60.7%でトップ

    新築マンションメイン検討者の中古マンション並行検討率が43.5%と高い

    検討種別の割合は、昨年との比較では、「中古一戸建て」を除く全種別で上昇が見られた。 また、調査開始の2012年との比較では、「注文住宅」が+4.2ポイント、「持ち家リフォーム」が+4.1 ポイント、「中古マンション」が+2.2ポイント、の順で上昇している。

    一戸建てマンション意向

    一戸建て希望が63.8%と、マンション希望の22.8%を大きく上回った  

    東海が一戸建て志向が高く、福岡市はマンション志向が高い

    エリア別では東海が一戸建て志向が高い。札幌市、首都圏、福岡市では、マンション志向が高く、 特に福岡市は40%を超えた。

    世帯別に見ると、シングル女性のマンション志向が高く、ファミリー世帯は一戸建て志向が高い。

    新築中古意向

    新築希望が76.7%と中古希望の7.3%を大きく上回る  

    東海・関西・広島市は新築志向が高く、札幌市・仙台市は中古志向が高い

    昨年と比べると「ぜったい新築」、「どちらかといえば新築」ともに微減している。

    エリア別で見ると東海、関西、広島市は新築志向が80%超と高く、札幌市・仙台市は中古志向が高い。

    続きをご覧になりたい方は、以下より本編をダウンロードください
    本編では、以下のトピックスについて説明しています

    • リノベーションの認知度は96.9%、関心度は52.1%で4年前の約1.8倍に
    • DIYの認知度は96.5%、関心度は55.1%で2年続けて上昇
    • DIYのイメージは全体的に「日曜大工」が高いが、年代別では、20代で「インテリ ア」「楽しい・ワクワク」「おしゃれ・かわいい・かっこいい」などのイメージが強い 傾向が見られた
    • DIYの経験は、「蛇口やシャワーヘッドを交換した」が34.3%と最も高く、「壁紙 を張る・ペイントした」の28.3%、「壁に棚を取り付けた」が27.8%と続く
    • 親や親族からの援助に対して、「援助期待」は44.3%、「援助実現見込み」が 39.1%
    • 援助希望額の平均は831.2万円
    • 親との近居希望では、「妻側の親とのみ近居意向あり」が22.9%と「夫側の親との み近居意向あり」を大きく上回った
    • 住宅購入に関する税制・優遇制度の理解状況は全般的に伸びている
  • 株式会社リクルート住まいカンパニー(本社:東京都中央区 代表取締役社長:淺野 健) は、『住まいの買いどき感』調査(2017年3月度)を行いました。 この調査は、住宅購入や住み替えを検討している人や、それらを検討していない人を含む一 般生活者を対象に、今が「買いどき(住宅の購入、建築・リフォームのタイミング)」だと 感じているかどうか、実態を把握することを目的として、7大都市圏を対象に3カ月に1度、 定期的に実施しております。 このたび、2017年3月度調査の結果を取りまとめましたので、概要をご報告致します。

    世の中一般の住宅の買いどき感 (住宅の建築・リフォームを含む)

    一般生活者のなかで今が「住まいの買いどき」と感じている人は前回より1.6ポ イント増加し17.2%に

    住み替えやリフォーム検討者の買いどき感

    全検討住宅タイプで買いどき感が高まった。特に、新築分譲マンション検 討者の買いどき感は他の検討住宅タイプの買いどき感を上回り、45.8%に

    注文住宅検討者の買いどき感は過去3年間で最も高い43.4%となった

    住み替えやリフォーム検討者の買いどき感

    住宅検討者(住み替えやリフォーム検討者)の買いどき感は前回より2.4 ポイント増加し、44.6%に

    検討住宅タイプ別では新築分譲マンション検討者の買いどき感の上昇幅が 大きく、7.2ポイント増加した

    全ての検討住宅タイプ(大分類)で買いどき感が上昇。上昇幅が前回に比べて+3ポイント以上と大きかったのは、新築分譲マンション・中古一戸建て・新築分譲一戸建てであった。  

    検討住宅タイプを細かく見ると、前回と比べて+3ポイント以上となったのは、土地を購入して注 文住宅・リフォームしていない中古マンションの購入(購入直後に大規模リフォームをする)・リ フォームしていない中古一戸建ての購入(購入直後に大規模リフォームをする)・リフォーム済み 中古一戸建ての購入であった。


    続きをご覧になりたい方は、以下より本編をダウンロードください
    本編では、以下のトピックスについて説明しています

    • 買いどきと感じる理由で、前回と比較して最も得点を伸ばしたのが、「景況感が上昇しているから」。前回より2.8ポイント増加した
    • 買いどきと感じる理由(上位7項目の推移)では、前回1位の「お金が借りやすいか ら」は4四半期連続で低下し、今回は2位に。代わりに「消費税の引き上げが予定 されているから」が1位となった

データご利用の注意

SUUMO リサーチセンターにて発表している調査物を引用される際は出典元の明記をお願いいたします。
記載例:調査名/(株)リクルート調べ
(可能であれば、サイトURL (https://suumo-research.com/)や、調査報告書のURLも追記してください)

「IPD/リクルート日本住宅指数(RRPI)」に関しましてはレポートページを必ずご参照ください。
各調査物の著作権は株式会社リクルートにあります。許可なく無断での複製・転載・改訂を禁じます。また、お手数ではございますがご利用いただいた際にはその紙面、画面についてご連絡ください。

研究、調査、協業についての
お問い合わせはこちらから

お問い合わせ プライバシーポリシー