株式会社リクルート住まいカンパニー（本社：東京都港区 代表取締役社長 淺野 健）は、賃貸物件を契約 した人を対象に調査を実施してきましたが、このたび2019年度の賃貸契約者調査の結果（2020年6月実施）をまとめましたので一部を抜粋してご報告申し上げます。
不動産会社店舗への訪問数は、2018年度まで減少傾向が続いていたが、2019年度 は平均1.5店舗で、過去最少だった昨年と同等。
【ひとり暮らし(男性社会人)】世帯の訪問数は、平均1.3店舗と、他の世帯構成と比べ最も少ない。
部屋探しの際に見学した物件数は、減少傾向が続き2019年度は2.7件と過去最少。
【2人】世帯の見学物件数は平均3.0件と、他の世帯構成と比べ最も多い。
契約した物件の敷金は一貫して減少傾向だったが、今年度は昨年度と比べて0.1ヶ月 分上昇し、平均1.0ヶ月であった。 10年前の2009年度（平均1.5ヶ月）と比較して、3分の2まで下落している。
【ひとり暮らし（学生）】世帯が契約した物件の敷金（平均0.7ヶ月）は、他の世帯構成と比較して最少。
【ファミリー】世帯が契約した物件の敷金（平均1.2ヶ月）は、【ひとり暮らし】【2人】世帯と比較して最多。
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「調査名／(株)リクルート調べ」
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SUUMOリサーチセンターは、全ての人の「自分らしい住まい」との出会いを応援するため、住まいと暮らしの調査研究を行っています。
SUUMOリサーチセンターは、SUUMOの調査研究機関として、住まいや暮らしについての調査、住まいの品質向上に向けた実証実験、テクノロジーの実態調査を行っています。業界に向けた提言や生活者に向けた発信によって、住まいの価値を高め、ひとりひとりにその価値が届くまでの伴走・支援をしています。リクルート住宅総研としての創立以来、約20年に渡って培ってきた住まいの検討者と不動産事業者に関する深い現場知見とSUUMOという国内最大級メディア運営に基づくデータに依拠した、実現できる未来を発信していきます。
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