株式会社リクルート(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:北村 吉弘)の住まいに関する調査・研究機関『SUUMOリサーチセンター』(センター長:池本 洋一)は「2020年度賃貸契約者動向調査(首都圏)」を実施しました。この調査は、賃貸契約者の動向を調査したものです。2020年度(2020年2月~2021年1月入居者)の主な結果をまとめましたのでご報告いたします。
2020年度 賃貸契約者動向調査(首都圏)は新型コロナウイルス感染症(COVID-19)が本格的に影響を及ぼしてから初の定点調査となりました(対象となる入居時期:2020年4月から2021年3月)。
コロナ禍は、賃貸契約者の住まい探しの方法を変え始めています。
オンライン内見の利用が契約者の約2割にまで普及しています。オンラインでのみ内見を実施した人の内見物件数は、オフラインでのみ内見を実施した人の見学物件数を上回るなど、内見のオンライン化は、内見物件数の下落一辺倒だった昨今の傾向に一石を投じる結果となっています。また、オンライン契約の認知率が7割を超えていることが確認されました。
選択肢の多様化は、物件探しをされる方の幅広い探し方のニーズを掘り起こすかたちとなっているようです。
また、物件に対するニーズにも変化が生じています。
決め手となった項目では、「通勤・通学時間」など、これまで強く重視されていた条件へのニーズが減少しました。働き方の変化を代表するリモートワーク実施者では、物件に広さを求める傾向が確認されました。
また、コロナ禍がペット飼育を促進したといわれていますが、今回の調査ではペット飼育者の住まい探しの期間が長いこと、契約した平均賃料が高いこと、物件の決め手となる条件の譲歩が確認できました。平均賃料の高さはペット可物件の需要が旺盛なこと、住まい探しの期間の長さは、条件を満たす物件が希少な様子がうかがえます。
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本編では、以下のトピックスについて説明しています
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「調査名/(株)リクルート調べ」
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SUUMOリサーチセンターは、全ての人の「自分らしい住まい」との出会いを応援するため、住まいと暮らしの調査研究を行っています。
SUUMOリサーチセンターは、SUUMOの調査研究機関として、住まいや暮らしについての調査、住まいの品質向上に向けた実証実験、テクノロジーの実態調査を行っています。業界に向けた提言や生活者に向けた発信によって、住まいの価値を高め、ひとりひとりにその価値が届くまでの伴走・支援をしています。リクルート住宅総研としての創立以来、約20年に渡って培ってきた住まいの検討者と不動産事業者に関する深い現場知見とSUUMOという国内最大級メディア運営に基づくデータに依拠した、実現できる未来を発信していきます。
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