株式会社リクルート（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：北村 吉弘）の住まい領域の調査研究機関であるSUUMOリサーチセンター（センター長：池本 洋一）は、人々の自分らしい人生を応援するために「住まいの価値」を提言・実証する研究を進めております。この度、2021年度（2021年4月～2022年3月）に賃貸住宅へ入居した方の動向調査を実施いたしました。首都圏における賃貸契約者の動向を分析し、主な結果をまとめましたのでご報告いたします。
本調査では、前回調査からオンライン内見をする人が7.8ポイント増加し、オンライン上で完結する契約を利用した人も3.9ポイント増加しました。22年５月に電子契約が解禁されたことを考えると、次回以降も引き続きオンライン内見・オンライン契約実施者が拡大し、いずれ定着していくのではないでしょうか。一方、オンライン内見だけでは、部屋の広さや開放感、設備や仕様の質感などがつかみづらいのも事実です。高性能なカメラによる丁寧な説明や、家具入りのお部屋を体感できるVRなど、オンライン内見時の工夫があるお部屋なら、入居後のイメージがつきやすいかもしれません。
魅力を感じる賃貸住宅のコンセプトについてアンケートを行ったところ、従来人気の高い「デザイナーズ賃貸住宅」や「ペットオーナー向け」を抑えて、「防災賃貸住宅」が１位でした。賃貸契約者の３人に１人以上が、防災備蓄倉庫や蓄電池などが整備された災害対応力のある賃貸住宅を魅力的に感じています。一方、賃貸住宅市場では選択肢がまだ少なく、災害発生時は入居者の自助に頼るほかない状況です。後付け可能な備蓄の設置、入居者への防災グッズや災害時のマニュアル配布など、既存の賃貸住宅でもできることがあります。今後、「防災賃貸住宅」が少しずつでも増えていくことを期待しています。
SUUMO副編集長
SUUMOリサーチセンター研究員
江原 亜弥美
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本編では、以下のトピックスについて説明しています
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「調査名／(株)リクルート調べ」
（可能であれば、サイトURL （https://suumo-research.com/）も追記ください）
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SUUMOリサーチセンターは、全ての人の「自分らしい住まい」との出会いを応援するため、住まいと暮らしの調査研究を行っています。
SUUMOリサーチセンターは、SUUMOの調査研究機関として、住まいや暮らしについての調査、住まいの品質向上に向けた実証実験、テクノロジーの実態調査を行っています。業界に向けた提言や生活者に向けた発信によって、住まいの価値を高め、ひとりひとりにその価値が届くまでの伴走・支援をしています。リクルート住宅総研としての創立以来、約20年に渡って培ってきた住まいの検討者と不動産事業者に関する深い現場知見とSUUMOという国内最大級メディア運営に基づくデータに依拠した、実現できる未来を発信していきます。
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「調査名／(株)リクルート調べ」
（可能であれば、サイトURL （https://suumo-research.com/）も追記ください）
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