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SUUMO リサーチセンターからのお知らせを掲載します。

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  • 2023のトレンドワードは…

    平屋回帰

    “コンパクト”で”高コスパ”な新しいライフスタイル

    単身世帯・小規模世帯の増加、不要品の個人間売買アプリの普及、映像・音楽コンテンツのサブスクリプション化などを背景に、私たちは以前に比べ多くのモノを持つ必要がなくなりました。

    加えて最近は、住宅資材・エネルギー価格の高騰も著しいことや、SDGs(持続可能な開発目標)の採択により、脱炭素化・省エネ意識が高まったことで、初期コスト・ランニングコストともに低い、小さな平屋・コンパクト平屋へのニーズが増加しています。

    かつて日本では、多くの人は平屋や1階建ての長屋に住んでおり、2階建て以上の家が普及したのは戦後からです。日本の伝統的な家の形に、今改めて注目が集まるトレンドを「平屋回帰」と名付けました。

    注文住宅建築者の平屋検討率は上昇傾向。2022年では約2割の方が検討。

    注文住宅建築者の調査における検討項目では、「平屋の住宅」を回答した割合は年々増加しており、2018年12.4%に対し、2022年では17.9%となった。2階の重みがなく、シンプルな構造である平屋の着工棟数・割合は全国的に増加傾向となっている。熊本では、地震で古い家屋が倒壊。再建築の際には、平屋の検討者が増加した。

    ライフスタイルの変化に合わせて住まいも最適化

    「平屋回帰」の背景には、小規模家族の増加、住宅資材や、エネルギー価格の高騰などの社会の変化、SDGsへの関心向上、ミニマルライフ志向へシフトなど、住宅や暮らし方に影響を与える内面的な変化がある。

    平屋に興味があると回答した方は「ゆとり」「健康的」な暮らしを求めている

    「専有面積が40㎡〜60㎡のローコスト平屋に興味がある」と回答した人(n=2,560)に対して、「暮らし方」について聞いたところ、時間・心のゆとりを持って暮らしたい、健康的な暮らしがしたいと回答した割合が50%を超えた。また、住みたい「エリア」についても聞いたところ、犯罪や災害に対するリスクが低いエリアと回答した割合が最も高かった。

    プレスリリース・発表記事

    プレスリリース

    SUUMOトレンド発表会2023 キーワードは「平屋回帰」 小さな投資で豊かな暮らしを実現できるコンパクト平屋に再注目!

    SUUMOジャーナル

    「平屋」記事一覧

    調査内容の全容をご覧になりたい方は、以下より本編をダウンロードください

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    バックナンバー

  • 株式会社リクルート(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:北村 吉弘)では、関西(大阪府・兵庫県・京都府・奈良県・滋賀県・和歌山県)に居住している人を対象に実施したWEBアンケート形式による「みんなが選んだ住みたい街ランキング2023 関西版」を集計しましたので、概要をご報告いたします。

    <TOPICS>
    〇1位は2年連続「梅田」
     昨年より票を伸ばし、得点ジャンプアップランキングでも1位に
     若者の「資産価値重視」「都度最適」志向が、再開発進む梅田にフィット

    〇「草津」が駅・自治体ともに過去最高に
     20代男性や夫婦+子供世帯の支持が高く、産学連携や盛んな住宅供給などを背景に
     働き・暮らす場として存在感を増している

    〇「明石市」が初の自治体ランキングTOP3入り
     王者の兵庫県西宮市、大阪市北区に次ぐ3位に入る快挙

    [関西]住みたい街(駅)ランキング

    [関西]住みたい自治体ランキング

    [関西]得点ジャンプアップした自治体ランキング

    調査概要

    調査方法:インターネットによるアンケート調査
    調査対象:関西圏(大阪府、兵庫県、京都府、奈良県、滋賀県、和歌山県)在住の20歳~49歳の男女
    有効回答数:4,600人
    調査実施期間:2022年11月14日(月) ~ 2022年11月28 日(月)
    調査機関:株式会社マクロミル

    続きをご覧になりたい方は、以下より本編をダウンロードください
    本編では、以下のトピックスについて説明しています

  • 株式会社リクルート(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:北村 吉弘)では、首都圏(東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県・茨城県)に居住している人を対象に実施したWEBアンケート形式による「SUUMO住みたい街ランキング2023 首都圏版」を集計しましたので、概要をご報告いたします。(※は複数の駅の得点を合算しています。詳しくはP3~4を参照ください)

    <ランキングのポイント>
    〇「横浜」が6年連続1位
    〇「大宮」が20代・30代ランキングで初の2位に
    〇「新宿」が得点ジャンプアップランキングで1位
    〇「所沢」は20代女性票がけん引し、初のTOP30入り

    [首都圏]住みたい街(駅)ランキング

    [首都圏]得点ジャンプアップした街(駅)ランキング

    [首都圏]20代・30代住みたい街(駅) ランキング

    調査概要

    調査方法:インターネットによるアンケート調査
    調査対象:東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、茨城県在住の20歳~49歳の男女
    有効回答数:10,000人
    調査実施期間:2022年11月14日(月) ~ 2022年11月28 日(月)※本調査
    調査機関:株式会社マクロミル

    続きをご覧になりたい方は、以下より本編をダウンロードください
    本編では、以下のトピックスについて説明しています

  • 株式会社リクルート(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:北村 吉弘)では、関西圏(大阪府、兵庫県、京都府、奈良県、滋賀県、和歌山県)に居住している人を対象に実施したWEBアンケート形式による「SUUMO住民実感調査2022 関西版」を集計しました。本調査は住まい探しの際に新しい街の魅力に気づくきっかけや、街を選択する際の参考になればと、「住んでいる街に住み続けたいか」という“継続居住意向”に関する実態調査を実施したものです。概要をまとめましたので、ご報告いたします。

    1位は自治体では「兵庫県芦屋市」、駅では山陽電鉄本線「人丸前」駅

    [関西]住み続けたい自治体ランキング

    [関西]住み続けたい駅ランキング

    [関西]子育てに関する自治体サービスが充実している自治体ランキング

    [関西]街の住民がその街のことを好きそう駅ランキング

    [関西]
    ・年代別、ライフステージ別、居住府県別自治体ランキング
    ・沿線ランキング
    ・街の魅力項目別ランキング
    ・住み続けたい上位の街の特徴

    詳しくはPDFをご覧ください

    調査概要

    • 調査目的
      関西圏(大阪府、兵庫県、京都府、奈良県、滋賀県、和歌山県)の街(自治体・駅)について、街の継続居住意向を明らかにすること。また、その街の魅力を把握すること。
    • 調査対象
      関西圏在住の20歳以上の男女
    • 調査対象駅
      関西圏に所在する駅のうち、夜間人口(2015年 国勢調査 250mメッシュ)上位600駅もしくは乗降客数(2017年国土数値情報 駅別乗降客数データ)上位600駅のいずれかに該当する駅と、2019年以降に新しく開業した駅を対象とした。
      合計865駅(路線×駅の延べ数)について、複数路線が乗り入れている駅は下記の集計工程を加え、調査対象は735駅となった。
      <複数路線が乗り入れている駅の集計方法>
      複数路線が乗り入れている同名の駅については合わせて集計している。
      また交通情報システム「駅すぱあと」( https://roote.ekispert.net/ja/rmap )の路線図で、複数の駅が「地下通路/連絡通路でつながっている」と表示されている場合には、同じ駅として平均評価点を算出し、最も回答者が多い駅を代表駅として表示している。
      ※最寄駅は最大2つ回答してもらい、それぞれの駅に同一回答者を重複して集計した。
    • 集計対象自治体
      巻末P27~参照
    • 調査方法
      インターネットによるアンケート調査
      1次調査にて、住んでいる街への継続居住意向を調査。
      2次調査では、1次調査で30人以上の回答が得られた最寄駅および、自治体を回答した者に対し、住んでいる街の魅力などについて調査した。
    • 調査期間
      1次調査:2022年3月3日(木)~ 2022年3月11日(金)
      2次調査:2022年3月18日(金) ~ 2022年3月25日(金)
    • 有効回答数
      最寄駅もしくは居住自治体、いずれかが有効であった回答数
      1次調査: 138,989人 (住み続けたい街)
      2次調査:上記回答者のうち33,822人(街の魅力)
    • 調査実施機関
      株式会社インテージ
    • ランキング対象の概要
      ランキング対象自治体の基準
      [住み続けたい街] 1次調査で30人以上の有効回答が得られた221自治体
      [魅力項目]上記221自治体のうち2次調査で20人以上の有効回答が得られた221自治体
      ランキング対象駅の選出基準
      [住み続けたい街] 1次調査で30人以上の有効回答が得られた663駅
      [魅力項目] ] 上記664駅のうち2次調査で20人以上の有効回答が得られた663駅

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    本編では、以下のトピックスについて説明しています

  • 株式会社リクルート(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:北村 吉弘)では、首都圏(東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県・茨城県)に居住している人を対象に実施した「SUUMO住民実感調査2022 首都圏版」において、都県(地域)×家賃水準別住み続けたい駅ランキングを集計しました。 「SUUMO住民実感調査2022 首都圏版」において、一定の評価(平均評価点70点以上)を得た駅の、シングル向け/ファミリー向け家賃相場を集計。都県(地域)別に駅の家賃相場の平均値(万円単位、千円以下は四捨五入)を算出。 東京23区シングル向けは、平均値9万円より1万円安いお得な駅を、東京市部及び各県のファミリー向けは各平均値以下の相場並みの駅を、それぞれ紹介しています。

    [首都圏]東京23区シングル家賃8万円以下

    [首都圏]神奈川県ファミリー家賃13万円以下

    [首都圏]埼玉県ファミリー家賃11万円以下

    調査概要

    調査目的 首都圏(東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、茨城県)の街(自治体・駅)について、街の継続居住意向を明らかにすること。また、その街の    魅力を把握すること。

    調査対象 首都圏在住の20歳以上の男女

    調査対象駅 首都圏に所在する駅のうち、夜間人口(2015年 国勢調査 250mメッシュ)上位800駅もし くは乗降客数(2017年国土数値情報 駅別乗降客数データ)上位800駅のいずれかに該当する駅と、2019年以降に新しく開業した駅を対象とした。
    合計1,684駅(路線×駅の延べ数)について、複数路線が乗り入れている駅は下記の集計工程を加え、調査対象は1,137駅となった。

    <複数路線が乗り入れている駅の集計方法>
    複数路線が乗り入れている同名の駅については合わせて集計している。
    また交通情報システム「駅すぱあと」( https://roote.ekispert.net/ja/rmap )の路線図で、複数の駅が「地下通路/連絡通路でつながっている」と表示されている場合には、同じ駅として平均評価点を算出し、最も回答者が多い駅を代表駅として表示している。
    ※最寄駅は最大2つ回答してもらい、それぞれの駅に同一回答者を重複して集計した。
    調査方法 インターネットによるアンケート調査
    1次調査にて、住んでいる街への継続居住意向を調査。

    調査期間 1次調査:2022年1月14日(金)~ 2022年1月27日(木)
    有効回答数 最寄駅もしくは居住自治体、いずれかが有効であった回答数
    1次調査: 340,253人 (住み続けたい街)

    調査実施機関    株式会社インテージ

    ランキング対象の概要
    ランキング対象駅の選出基準
    [住み続けたい街] 1次調査で30人以上の有効回答が得られた1,071駅

    ランキング(平均評価点)の算出方法
    「お住まいの街に今後も住み続けたいですか? 」という設問に対し、まったくそう思わない~とてもそう思うの11段階で評価してもらい、11段階の選択肢に0~100点の10点刻みの点数を与えて点数化し、30人以上の回答者がいる自治体や駅を対象として平均値を算出し、ランキング化した。

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    本編では、以下のトピックスについて説明しています

  • 株式会社リクルート(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:北村 吉弘)では、首都圏(東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県・茨城県)に居住している人を対象に実施したWEBアンケート形式による「SUUMO住民実感調査2022 首都圏版」を集計しました。本調査は住まい探しの際に新しい街の魅力に気づくきっかけや、街を選択する際の参考になればと、「住んでいる街に住み続けたいか」という“継続居住意向”に関する実態調査を実施したものです。概要をまとめましたので、ご報告いたします。

    [首都圏]住み続けたい駅ランキング

    [首都圏]住み続けたい自治体ランキング

    [首都圏]街の住民がその街のことを好きそう駅ランキング

    [首都圏]子育てに関する自治体サービスが充実している自治体ランキング

    [首都圏]
    ・年代別、ライフステージ別、居住都道府県別自治体ランキング
    ・住み続けたい上位の街の特徴
    ・街の魅力項目別ランキング
    ・沿線ランキング
    詳しくはPDFをご覧ください

    調査概要

    調査目的 首都圏(東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、茨城県)の街(自治体・駅)について、街の継続居住意向を明らかにすること。また、その街の魅力を把握すること。

    調査対象 首都圏在住の20歳以上の男女

    調査対象駅 首都圏に所在する駅のうち、夜間人口(2015年 国勢調査 250mメッシュ)上位800駅もし くは乗降客数(2017年国土数値情報 駅別乗降客    数データ)上位800駅のいずれかに該当する駅と、2019年以降に新しく開業した駅を対象とした。
    合計1,684駅(路線×駅の延べ数)について、複数路線が乗り入れてい    る駅は下記の集計工程を加え、調査対象は1,137駅となった。

    <複数路線が乗り入れている駅の集計方法>
    複数路線が乗り入れている同名の駅については合わせて集計している。
    また交通情報システム「駅すぱあと」( https://roote.ekispert.net/ja/rmap )の路線図で、複数の駅が「地下通路/連絡通路でつながっている」と表示されている場合には、同じ駅として平均評価点を算出し、最も回答者が多い駅を代表駅として表示している。
    ※最寄駅は最大2つ回答してもらい、それぞれの駅に同一回答者を重複して集計した。
    集計対象自治体
    巻末P22~参照

    調査方法 インターネットによるアンケート調査
    1次調査にて、住んでいる街への継続居住意向を調査。
    2次調査では、1次調査で30人以上の回答が得られた最寄駅および、自治体を回答した者に対し、住んでいる街の魅力などについて調査した。

    調査期間 1次調査:2022年1月14日(金)~ 2022年1月27日(木)2次調査:2022年2月2日(水) ~ 2022年2月9 日(水)

    有効回答数 最寄駅もしくは居住自治体、いずれかが有効であった回答数
    1次調査: 340,253人 (住み続けたい街)
    2次調査:上記回答者のうち51,995人(街の魅力)

    調査実施機関 株式会社インテージ

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    本編では、以下のトピックスについて説明しています

  • 株式会社リクルート(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:北村 吉弘)の住まい領域の調査研究機関であるSUUMOリサーチセンターは、人々の自分らしい人生を応援するために「住まいの価値」を提言・実証する研究を進めております。昨今多発する自然災害における防災・減災の観点から、隣近所同士で助けあう“共助”の意識を高めることが大切と考え、2004~2020年の間に首都圏の新築分譲マンションに入居した購入者を対象に、“分譲マンションの共助力”に関する調査・分析を実施しましたのでご報告いたします。

    “共助力”の高い分譲マンションは、理事会と管理会社が、居住者の交流を積極的に支援

    調査トピックス

    1. 分譲マンションの“共助力”は低下傾向
      ▶「マンションの居住者とは、いざという時に助けあえる」と思う人は、2022年全体で32.3% 、初回の2016年調査の40.1%から7.8ポイント減少
    2. コロナ禍を経て、分譲マンション内のイベントが減少
      ▶「居住者向けのイベントに積極的に参加している」と思う人は2022年全体で27.0%、前回の20年調査(20年2~3月実施)から7.0ポイント減少
    3. 居住者間で「頼みごとができる人」は、“共助力”が高い
      ▶ 頼みごとができる人が、「マンションの居住者とは、いざという時に助けあえる」と思う割合は67.6%と高く、頼みごとができない人の22.0%とは45ポイント以上の差
    4. 理事会が居住者同士の交流を積極的につくっているマンションは、“共助力”が高い
      ▶ 理事会が「居住者同士の交流を積極的につくっている」と思う人のうち、「マンションの居住者とは、いざという時に助けあえる」と回答した人の割合は56.0%
    5. 管理会社が居住者の交流を積極的に支援しているマンションは、“共助力”が高い
      ▶ 管理会社が「居住者の交流を積極的に支援している」と思う人のうち、「マンションの居住者とは、いざという時に助けあえる」と回答した人の割合は49.5%

    解説

    コロナ禍に直面したこの2年半、恒例のイベントを中止し、共用施設の利用をたびたび停止にする分譲マンションが多くありました。管理組合理事の任期が2年だとすると、居住者間交流のノウハウ継承がストップしたことになります。災害時など“いざという時の共助力”への影響は、これからさらに大きくなる可能性があるでしょう。理事会や管理会社の努力だけに頼ることなく、居住者各々が自助・共助を意識し、「頼みごとができる」関係性を築いていく必要性を感じます。また、居住者同士が普段から交流できなくとも、いざという時に何をするべきかわかる状態をつくっておく“共助の仕組み化”も重要だと考えます。

    SUUMO副編集長
    SUUMOリサーチセンター
    研究員
    江原 亜弥美

    調査概要

    • 調査対象
      「首都圏新築マンション契約者動向調査」「マンション購入後の満足度及びブランドに関する調査」(ともに弊社実施)の協力者のうち、2000年以降に首都圏(東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、茨城県)の新築マンションを契約し、2004~2020年の間に入居、現在も同じマンションに住んでいる人。
    • 調査方法
      WEB調査(メールアドレス判明者):協力依頼メールに「契約者動向調査」回答時の購入マンション名を表示し、現在も同じマンションに住んでいる方のみ、WEB画面から回答をいただいた。
      郵送調査(メールアドレス不明者):「契約者動向調査」回答時の購入マンションの住所に調査票を郵送。宛名ラベルに購入マンション名を表示し、現在も同じマンションに住んでいる方のみ、回答済みの調査票を返送いただいた。
    • 調査期間
      WEB調査:2022年2月3日(木)~2月28日(月)
      郵送調査 :2022年2月3日(木)~3月7日(月)
    • 発送数と回収数
      WEB調査:発送21,890 回収4,512(回収率20.6%)
      郵送調査:発送2,617 回収1,076(回収率41.1%)
      合計:発送24,507 回収5,588(回収率22.8%)
    • 調査機関
      株式会社リクルート
    • 「分譲マンションの共助力」指標
      「あなたは、今のマンションの居住者についてどのように思いますか。」という設問のうち、 「今のマンションの居住者とは、いざという時に助けあえる」という内容に対して5段階評価(とてもそう思う・ややそう思う・あまりそう思わない・全くそう思わない・わからない)で回答を聴取。「とてもそう思う・ややそう思う」と回答した割合の合計を「分譲マンションの共助力」指標として分析した。

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    本編では、以下のトピックスについて説明しています

  • 株式会社リクルート(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:北村 吉弘)では、福岡県に居住している人を対象に実施したWEBアンケート形式による「SUUMO住民実感調査2022 福岡県版」を集計しました。本調査は住まい探しの際に新しい街の魅力に気づくきっかけや、街を選択する際の参考になればと、「住んでいる街に住み続けたいか」という“継続居住意向”に関する実態調査を実施したものです。概要をまとめましたので、ご報告いたします。

    <自治体>では「福岡市中央区」が1位 <駅>では「薬院大通」が1位

    [福岡県]住み続けたい自治体ランキング

    2位の「糟屋郡新宮町」は「町」として最上位。電車で博多まで20分程度、福岡空港や天神まで40分程度でアクセスでき、交通利便性が高く、大型商業施設が駅前にある一方で、玄界灘や立花山に囲まれた風光明媚な街。

    [福岡県]住み続けたい駅ランキング

    TOP10にランクインしたのは全て福岡市内の駅。そのうち7駅が、福岡市中央区所在。中心繁華街および、地下鉄空港線沿線の、交通・商業の利便性がともに高い駅が上位となった。

    [福岡県]子育てに関する自治体サービスが充実している 自治体ランキング

    [福岡県]今後、街が発展しそう 駅ランキング

    調査概要

    • 調査目的
      福岡県の自治体/駅について、街の継続居住意向を明らかにすること。
      また、その街の魅力を把握すること。
    • 調査対象
      福岡県内在住の20歳以上の男女
    • 調査対象駅
      当該県に所在する駅のうち、夜間人口(2015年 国勢調査 250mメッシュ)上位200駅もしくは昼間人口(平成27年国勢調査 平成26年経済センサスー基礎調査地域メッシュ統計 リンク結果 500mメッシュ)上位200駅のいずれかに該当する駅と、2019年以降に新しく開業した駅を対象とした。
      合計247駅(路線×駅の延べ数)について、複数路線が乗り入れている  駅は下記の集計工程を加え、調査対象は205駅となった。
      <複数路線が乗り入れている駅の集計方法>
      複数路線が乗り入れている同名の駅については合わせて集計している。
      また交通情報システム「駅すぱあと」( https://roote.ekispert.net/ja/rmap )の路線図で、複数の駅が「地下通路/連絡通路でつながっている」と表示されている場合には、同じ駅として平均評価点を算出し、最も回答者が多い駅を代表駅として表示している。
      ※最寄駅は最大2つ回答してもらい、それぞれの駅に同一回答者を重複して集計した。
    • 集計対象自治体
      巻末P21参照
    • 調査方法
      インターネットによるアンケート調査
      1次調査にて、住んでいる街への継続居住意向を調査。
      2次調査では、1次調査で30人以上の回答が得られた最寄駅および、
      自治体を回答した者に対し、住んでいる街の魅力などについて調査した。
    • 調査期間
      1次調査:2022年2月16日(水)~ 2022年2月24日(木)
      2次調査:2022年3月3日(木) ~ 2022年3月10日(木)
    • 有効回答数
      最寄駅もしくは居住自治体、いずれかが有効であった回答数
      1次調査: 140,171人 (住み続けたい街)
      (内、福岡県:28,114人)
      2次調査:上記回答者のうち38,317人(街の魅力)
      (内、福岡県:8,059人)
      ※同時期に調査を実施した愛知県、北海道、宮城県、広島県、福岡県での合計対象者数
    • 調査実施機関
      株式会社インテージ
    • ランキング対象の概要
      ランキング対象自治体の基準
      [住み続けたい街]1次調査有効回答者のうち30人以上回答が得られた64自治体
      [魅力項目]2次調査有効回答者のうち20人以上の回答が得られた64自治体
      ランキング対象駅の選出基準
      [住み続けたい街] 1次調査有効回答者のうち30人以上回答が得られた182駅
      [魅力項目] 2次調査有効回答者のうち20人以上の回答が得られた182駅
      ※以下の理由から1次調査・2次調査の対象駅/自治体が一致しないことがある
      •1次調査で30人以上の回答が得られたが、2次調査で20人以上の回答を確保できなかった場合
      •1次調査で30人以上の回答が得られなかったが、最寄駅を最大2つ回答できるため、2次調査で20人以上の回答が得られた場合

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    本編では、以下のトピックスについて説明しています

  • 株式会社リクルート(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:北村 吉弘)では、北海道に居住している人を対象に実施したWEBアンケート形式による「SUUMO住民実感調査2022 北海道版」を集計しました。本調査は住まい探しの際に新しい街の魅力に気づくきっかけや、街を選択する際の参考になればと、「住んでいる街に住み続けたいか」という“継続居住意向”に関する実態調査を実施したものです。概要をまとめましたので、ご報告いたします。

    北海道版<自治体>では「札幌市中央区」が1位  札幌市版<駅>では「西線14条」が1位

    [北海道]住み続けたい自治体ランキング

    札幌市は全10区のうち、7区がトップ10にランクイン。「札幌市中央区」が1位、2位は新札幌副都心を擁する「札幌市厚別区」となった。3位は道内の町村のなかでは最多の人口を誇り、酪農や温泉でも知られる「河東郡音更町」が入った。

    [北海道]子育てに関する自治体サービスが充実している 自治体ランキング

    1位の「白糠郡白糠町」は「子育て応援日本一」を掲げ、出産祝い金の支給、18歳までの医療費・保育料(2歳児以下も含む)・学校給食費の無料化などさまざまな子育て支援を行っている。3位の「北斗市」も高校卒業までの医療費無料制度など手厚い支援で知られる。

    [札幌市]住み続けたい駅ランキング

    トップ5に、札幌市電山鼻西線の駅が3駅登場。「西線6条」(3位)から「西線11条」(4位)を経由し「西線14条」(1位)までは約1.2㎞で、繁華街から少し離れてた落ち着いた住環境が評価されている。2位の「円山公園」は一戸建ての住宅地のほか、分譲マンションも増えており、札幌都心部の利便性と、静かさを享受できる住宅街として人気のエリア。

    調査概要

    • 調査目的
      北海道の自治体/札幌市の駅について、街の継続居住意向を明らかにすること。また、その街の魅力を把握すること。
    • 調査対象
      北海道内在住の20歳以上の男女
    • 調査対象駅
      札幌市に所在する駅、104駅(路線×駅の延べ数)について、複数路線  が乗り入れている駅は下記の集計工程を加え、調査対象は92駅となった。
      <複数路線が乗り入れている駅の集計方法>
      複数路線が乗り入れている同名の駅については合わせて集計している。
      また交通情報システム「駅すぱあと」( https://roote.ekispert.net/ja/rmap )の路線図で、複数の駅が「地下通路/連絡通路でつながっている」と表示されている場合には、同じ駅として平均評価点を算出し、最も回答者が多い駅を代表駅として表示している。
      ※最寄駅は最大2つ回答してもらい、それぞれの駅に同一回答者を重複して集計した。
    • 集計対象自治体
      巻末17P参照
    • 調査方法  インターネットによるアンケート調査
      1次調査にて、住んでいる街への継続居住意向を調査。
      2次調査では、1次調査で30人以上の回答が得られた最寄駅および、
      自治体を回答した者に対し、住んでいる街の魅力などについて調査した。
    • 調査期間
      1次調査:2022年2月16日(水)~ 2022年2月24日(木)
      2次調査:2022年3月3日(木) ~ 2022年3月10日(木)
    • 有効回答数
      最寄駅もしくは居住自治体、いずれかが有効であった回答数
      1次調査: 140,171人 (住み続けたい街)
      (内、北海道(自治体):36,190人 札幌市(駅):15,958人*)
      2次調査:上記回答者のうち38,317人(街の魅力)
      (内、北海道(自治体):6,703人 札幌市(駅):3,714人*)
      *札幌市内の駅を最寄駅とする札幌市外在住者の回答を含む
      ※同時期に調査を実施した愛知県、北海道、宮城県、広島県、福岡県での合計対象者数
    • 調査実施機関
      株式会社インテージ
    • ランキング対象の概要
      ランキング対象自治体の基準
      [住み続けたい街]1次調査有効回答者のうち30人以上回答が得られた86自治体
      [魅力項目]2次調査有効回答者のうち20人以上の回答が得られた86自治体
      ランキング対象駅の選出基準 
      [住み続けたい街]駅のうち1次調査での有効回答が30人以上得られた86駅
      [魅力項目]駅のうち2次調査で20人以上の有効回答が得られた87駅
      ※以下の理由から1次調査・2次調査の対象駅/自治体が一致しないことがある
      •1次調査で30人以上の回答が得られたが、2次調査で20人以上の回答を確保できなかった場合
      •1次調査で30人以上の回答が得られなかったが、最寄駅を最大2つ回答できるため、2次調査で20人以上の回答が得られた場合

    続きをご覧になりたい方は、以下より本編をダウンロードください
    本編では、以下のトピックスについて説明しています

  • 株式会社リクルート(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:北村 吉弘)では、広島県に居住している人を対象に実施したWEBアンケート形式による「SUUMO住民実感調査2022 広島県版」を集計しました。本調査は住まい探しの際に新しい街の魅力に気づくきっかけや、街を選択する際の参考になればと、「住んでいる街に住み続けたいか」という“継続居住意向”に関する実態調査を実施したものです。概要をまとめましたので、ご報告いたします。

    <駅>では「皆実町六丁目」が1位 <自治体>では「安芸郡府中町」が1位

    [広島県]住み続けたい駅ランキング

    10駅の内9駅が広島電鉄の駅で、都心部の人気が高い結果となった。上位となった街は、学びや趣味の施設・環境の充実や、医療移設の充実などが共通して評価される傾向にあった。再開発が進み整備された宇品エリアも商店街や生活利便性で評価高かった。

    [広島県]住み続けたい自治体ランキング

    8位の「尾道市」を除き、広島市の行政区か、その隣接自治体。1位はマツダ本社のある「安芸郡府中町」。充実した大型商業施設、子育てや介護などのサービスや公共施設の充実など自治体サービスについても高い評価を得ている。

    [広島県]子育て環境が充実している 駅ランキング

    [広島県]地域に顔見知りや知り合いができやすい 自治体ランキング

    調査概要

    • 調査目的
      広島県の駅/自治体について、街の継続居住意向を明らかにすること。
      また、その街の魅力を把握すること。
    • 調査対象
      広島県内在住の20歳以上の男女
    • 調査対象駅
      当該県に所在する駅のうち、夜間人口(2015年 国勢調査 250mメッシュ)上位100駅もしくは乗降客数(2017年国土数値情報 駅別乗降客数  データ)上位100駅のいずれかに該当する駅と、2019年以降に新しく開業した駅を対象とした。
      合計170駅(路線×駅の延べ数)について、複数路線が乗り入れている  駅は下記の集計工程を加え、調査対象は140駅となった。
      <複数路線が乗り入れている駅の集計方法>
      複数路線が乗り入れている同名の駅については合わせて集計している。
      また交通情報システム「駅すぱあと」( https://roote.ekispert.net/ja/rmap )の路線図で、複数の駅が「地下通路/連絡通路でつながっている」と表示されている場合には、同じ駅として平均評価点を算出し、最も回答者が多い駅を代表駅として表示している。
      ※最寄駅は最大2つ回答してもらい、それぞれの駅に同一回答者を重複して集計した。
    • 調査方法
      インターネットによるアンケート調査
      1次調査にて、住んでいる街への継続居住意向を調査。
      2次調査では、1次調査で30人以上の回答が得られた最寄駅および、自治体を回答した者に対し、住んでいる街の魅力などについて調査した。
    • 調査期間
      1次調査:2022年2月16日(水)~ 2022年2月24日(木)
      2次調査:2022年3月3日(木) ~ 2022年3月10日(木)
    • 有効回答数
      最寄駅もしくは居住自治体、いずれかが有効であった回答数
      1次調査: 140,171人 (住み続けたい街)
      (内、広島県:17,158人)
      2次調査:上記回答者のうち38,317人(街の魅力)
      (内、広島県:4,876人)
      ※同時期に調査を実施した愛知県、北海道、宮城県、広島県、福岡県での合計対象者数
    • 調査実施機関
      株式会社インテージ
    • ランキング対象の概要
      ランキング対象自治体の基準
      [住み続けたい街]1次調査有効回答者のうち30人以上回答が得られた27自治体
      [魅力項目]2次調査有効回答者のうち20人以上の回答が得られた27自治体
      ランキング対象駅の選出基準
      [住み続けたい街]1次調査有効回答者のうち30人以上回答が得られた115駅
      [魅力項目] 2次調査有効回答者のうち20人以上の回答が得られた116駅
      ※以下の理由から1次調査・2次調査の対象駅/自治体が一致しないことがある
      •1次調査で30人以上の回答が得られたが、2次調査で20人以上の回答を確保できなかった場合
      •1次調査で30人以上の回答が得られなかったが、最寄駅を最大2つ回答できるため、2次調査で20人以上の回答が得られた場合

    続きをご覧になりたい方は、以下より本編をダウンロードください
    本編では、以下のトピックスについて説明しています

データご利用の注意

SUUMO リサーチセンターにて発表している調査物を引用される際は出典元の明記をお願いいたします。
記載例:調査名/(株)リクルート調べ
(可能であれば、サイトURL (https://suumo-research.com/)や、調査報告書のURLも追記してください)

「IPD/リクルート日本住宅指数(RRPI)」に関しましてはレポートページを必ずご参照ください。
各調査物の著作権は株式会社リクルートにあります。許可なく無断での複製・転載・改訂を禁じます。また、お手数ではございますがご利用いただいた際にはその紙面、画面についてご連絡ください。

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